Eビジネスを推進するORANGEシリーズ
いま、ECサイトをリプレイス・リニューアルする場合、これまでとは観点を変えて検討を進める必要があります。
購買行動の変化により、多くのお客様がデジタルチャネルを活用するようになりました。その影響を受け、ECサイトにも大きな変化の時代が訪れています。ECサイトは、在来の物を売る機能だけではなく、多彩なチャネルと連携したより良い購買体験をお客様に提供できる事が求められています。ここ数年、特にその傾向は強くなり、ECサイトには今までになかった機能、ビジネスモデル、OMO・オムニチャネルなどのシステム間連携の実現が望まれています。
このような時代の変化に対して、EC-ORANGEは柔軟にお答えする事が可能です。
これまでECサイトのリプレイス・リニューアルの理由として多くあげられていたのは、システムの経年による機能不足の露呈、新たな業務への対応性の低下、システムの最新化ニーズなど、どちらかと言えばネガティブで、現状の問題を改善したい内容がほとんどでした。
しかし、今求められているECのビジネスモデルは、在来の「改善型」のリプレイス・リニューアルでは達成することが困難です。
リニューアルの機能要求水準を既存システムの改善に振り切った場合、多くのケースで失敗してしまいます。
EC-ORANGEでは、主に以下のステップでECサイトリプレイス・リニューアルの検討、システム開発を実施しています。
自社システムや外部システムを含め、どのような業務フロー・業務プロセスを実現するべきか、どのような業務を実現するシステムとしていくべきか、などの課題を解決していく必要性があります。特に、ECシステムのリプレイス・リニューアルに伴う自社システムとの連携内容の変更や、外部システムとの新たな連携など、どのシステムと、どのタイミングで、どのようにデータを処理するのかを緻密に検討を進めていく必要性があります。
かつて、ECがシンプルだった時代では、購買の完了とともにチェックアウト情報が流れ、在庫が引き当てられ、配送する、という極めて簡単な構成でした。しかし、オムニチャネルやOMOなどの次世代の購買システムが必要となった現在、業務全体のプロセスの再設計、ワークフローの精緻化が必要です。
EC-ORANGEでは、数多くのお客様のECサイト、オムニチャネルシステム、関連するPoC導入などの経験を通じて、最適な業務フローの設計・業務プロセスの設計・ECサイトのリプレイス計画の立案などを実施する事が可能です。
システム化を行うためにはシステム要件定義が必要ですが、その前段階として業務要件を確定させる必要があります。
前述のとおり、オムニチャネル化、OMO化が進んだシステムでは、検討の範囲が広くなるばかりではなく、その複雑性も大きく増加しています。このため、業務要件を明確に定義できなければ、その後のシステム実装においても明確に出来ない機能などが生じ、プロジェクト全体へ大きな課題を生じさせることがあります。
既存業務だけではなく、新たに発生する業務についても正しく予測し、正しく手当が出来るよう用意を行うことが必要です。
既存業務の「改善型」で業務要件を定義していく場合には、既存課題の解決だけが担保されていればよいケースが大半ですが、新しい概念に基づく設計の場合は、リスクや業務要件そのものに変更を加えることを見据えて柔軟に設計できるようにしておく必要があります。
オムニチャネル、OMOなどの仕組みやシステムを導入することで、業務要件がどのように変更され現時点の業務が変わっていくのかを、ベンダー側がある程度以上サポートできる体制がなければ、プロジェクトはリリース後に課題を抱える可能性が高くなります。
EC-ORANGEでは、これまでに数多くのEC/オムニチャネル/OMOの導入経験があり、様々な業務要件のノウハウを集積しています。導入後の業務要件に関わる課題を予め指摘共有し、より安全なリプレイス・リニューアルプロジェクトの推進が可能です。
リプレイス・リニューアルプロジェクトにおいて、ECシステムの構築やECサイト構築に関わる導入計画は重要ですが、それ以上に、現行システムから新システムへの移行計画の立案、周知徹底、実行が重要になります。
特に、オムニチャネルシステムなどを新規導入する場合には、既存ECシステムだけではなく、顧客管理システム、店舗で利用されているPOSシステム、その他業務管理システムとの連携も必要です。これらのシステム全体を俯瞰し、リプレイス後のシステム移行、業務移行計画を立てていく必要があります。
ECシステムの統括する範囲が広がったため、多段階的な判断が求められるようになってきています。
EC-ORANGEでは、システムソースがオープンである特色を生かし、サイト構築をマルチベンダー体制で実行しすることが可能です。構築時の省力化を実現できるばかりではなく、後に必須であるデータ移行や業務移行などの作業にも大きな効果を発揮します。例えば、構築ベンダーと移行ベンダーを別のベンダーとした場合、機能開発の平行開発だけではなく、移行計画を含めたプロジェクト全体をパラレルで進行する事も可能です。(※)
これらのシステム的なバックボーンに基づき、より適切な移行実行が可能となります。
※特定の業務整理や設計が終わっていることが前提条件となります
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