Eビジネスを推進するORANGEシリーズ
多くの分野にわたって活用されているBtoB ECサイトの一部をご紹介します。
オフィスで利用する事務用品などの購買に特化したサイトなど、それまではカタログ冊子の番号などを記入した注文票などによって行われていた取引を、ECサイトというフォーマットに変化させたものです。
カタログで利用されていたものと同じ企業コードや担当者名、またカタログに掲載されている商品をそのまま同じ商品コードや掲載番号などでECサイトで検索をして購入ができるなど、在来のオフラインでの運用と親和性が高い点からも、導入が比較的早く進みました。
最近はテレワークの増加によって利用頻度は減少傾向にあるかもしれません。
大塚商会の提供する、オフィス用品の通販サイトです。もともとカタログ通販の形で企業間取引に活用されており、TV-CFなどで認知度の高いサービスでした。BtoB EC化を実施したことで、在来の商圏をこえる多くの企業と取引を行う事が可能となり、成長を続けています。
元々はオフィス用品のみを取り扱い、翌日配達に特化したサービスでした。
大塚商会と同様にカタログ利用型の通販購入サービスであり、サービス利用の方法もそれに準じていました。
カタログを見ているうちに、様々な商品を理由もないのに買ってしまっていた思い出がある方も多いのではないでしょうか。
このような、特にオフィス通販のカテゴリなどで、在来の取引先とのビジネスをBtoB ECで実施するというモデルも多く生まれています。
製造業や建築業などで、資材や材料の仕入れにBtoB ECサイトを利用するというケースも増えてきました。これまで製品を製造する上で必要な材料や機材などを仕入れる際には問屋にファックス等で注文する形がほとんどでしたが、現在ではこれをBtoB ECサイトに置き換える動きが広がっています。
製造業や建築業で資材を調達する場合、既存の取引先以外とは取引をしないものだと考えがちですが、必ずしもそうとは限りません。例えば製造業における鋼材の購入は特定の取引先で購入していたとしても、製造を行うために必要な旋盤で利用する切削油は特定の取引先を持たない、というケースも多くあります。建築業でも、木材の仕入れは特定の取引先であったとしても、木材を切断する際に使用する電動丸鋸の刃はホームセンターで購入する、ということが日常的に発生します。
メインとなる資材や部材のBtoB EC化はもちろんですが、周辺機材などの購入をBtoB ECで実施することも今後求められると考えます。
製造業のAmazonと呼ばれるほど、多くの品揃えを実現しているサービスです。
メインとなる材料の購買よりも周辺部材に特化しており、多種多様な商品を様々な切り口から探し購入することができるBtoB ECサイトとして構築されています。
防塵マスクから切削油まで、あらゆる部材が購入可能です。
機械部品の調達に特化したBtoB ECサイトです。
取り扱い点数としてはモノタロウよりも多く(2021年9月現在)、自社製品だけの取り扱いに限らず、多種多様な会社の製品を取り扱っていることも特長です。精密機器製造のミスミが運営しているということもあり、図面やCADデータなどとの連係もできるなど、製造業の現場で利用しやすいサービスとして構築されています。
一般的なECサイトと比較すると、情報や購入の方法が異なる場合がありますが、製造業・建築業向けの総合販売サイトとして構築が進んでいると言えます。
BtoB ECの使い方の一つとして、福利厚生の一環として提供されるサイトでの活用などがあります。BtoEとも呼ばれる、社員向けサービスです。
自社の社員や、サービスを利用している企業の社員などに向けて、製品の割引販売や健康保険組合関連の申込などをイントラネットなどで実施する、というサービスです。サイトによっては、社員食堂のランチのチケット購買や、保険サービスなどの申込機能と連携させていたり、高度に機能化されたサイトも数多くあります。
福利厚生の充実と、関連する申込の省力化やサービス利用料金の徴収などを電子化することができるため、今後はこのようなECサイト化がより図られていくと考えられます。
特定のオフィスビルに入居するテナント企業の従業員を対象にした「BtoBtoE(Employee)」サービス。会員登録した対象企業の従業員に対して会員制のラウンジやフィットネス、貸し会議室、コンシェルジュサービスなどを提供しています。
こちらのサービスは弊社のシステムが導入されています。事例サイトから取り組み内容をご確認いただけます。事例はこちら完全にクローズドでありながら、現時点においても必要不可欠であり、そのニーズはこれから先も変わらないBtoB ECサイトがあります。それは、フランチャイズ(FC)や特定業種向けの仕入れ専用ECサイトです。
デジタル化が進み高度に情報集約化されたコンビニエンスストアなどの業界では、専用のPOSレジシステムやハンディ端末と連携していたり、あるいは自動発注点管理がなされていたりしています。しかし、一般的な食品系FCチェーン店などでは、資材購入などの取引が未だにFAXやメールによってやりとりされているケースも少なくはありません。
バックヤードでの商取引を効率化、人的ミスやロスを低減し、データ経営の方向を向くためにも、BtoB ECサイトを利用した商品購入などは積極的に取り入れていくべきと考えます。
BtoB ECサイトの例として、いくつかのパターンをあげさせていただきました。
ここに挙げたもの以外にも、もっと多様な使い方があるBtoBサイトを有効に活用し、ビジネス拡大につなげていくことが必要であると考えます。
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