Eビジネスを推進するORANGEシリーズ

EC-ORANGE
EC-ORANGEレポート
特集:ECモール
01.ECモールとは?事業に合わせた3つの営業形態を解説

ECモールとは、一般的にはネット上のショッピングモールのことで、多数の企業や出品者が出店・出品をするECサイトのことを示します。

モール型ECサイトとも呼ばれ、事業に合わせて様々な形態で展開されています。当初はネット上の商店街としてスタートした楽天市場をはじめ、Amazon、ZOZO Townなど、多くのユーザを集める大手ECサイトの多くはECモールの形態で運用されています。

ECモールは、事業としてモール型ECサイトを運用する企業向けに特化、求められているというわけではありません。例えば、自社で複数のブランドをマルチブランド展開しているアパレル企業様が1つのシステムでECサイトを運用したい、という場合にもECモールは効果を発揮できます。

ECモールとは?

ECサイトにはいくつか種類があり、主に「自社で制作・構築したECサイト」と「他社のECプラットフォームを利用して出店するECサイト」の二種類に分けられます。一般的なECモールは「他社のECプラットフォームを利用して出店するECサイト」の一種にあたります。ECモールとは、複数のECサイトが集まって一つの大きなショップになっている、百貨店やショッピングモールのようなECサイトをイメージすればよいでしょう。
また、私たちが普段から利用するECモールを大まかに分類すると、「楽天のようなマルチテナント型ECサイト」と「Amazonのようなマーケットプレイス型」に分けることができます。

既に完成されている楽天やAmazonなどのECモールは、ECサイトへの参入のハードルを下げる役割もあり、ECサイトの運営に慣れていない事業者でも低コストで始めることができます。
将来的に事業が大きくなり、利用者が増えてくる、運用スタッフがECサイトの運用に習熟する、ECビジネスを拡大していきたいなど、様々なきっかけと成長戦略に基づいて、他社ECモールへの出店から自社ECサイトの制作・構築を検討することも増えていきます。

事業に合わせて選べる営業形態

マルチテナント型ECモール

マルチテナント型ECモールとは、出店型のECモールサイトのことを示します。例として、楽天市場がマルチテナント型ECモールの最大手と言えます。
モール運営者から自身のショップを借りてデザイン等カスタマイズできるなど、実際のショッピングモールのテナントスペースを借りるのと同じようにECサイトを運用する事ができます。必要となる諸費用もショッピングモールに近く、テナント料か出店料、販売金額に応じて支払う費用の他、モール全体で実施されるキャンペーンへの参加費用なども生じる事があります。
サイトデザインや商品登録など、出店までに時間はある程度かかりますが、それでも売り場に個性を出したいという方にはお勧めできるサービスです。

マーケットプレイス型ECモール

あまり聞き慣れない言葉かも知れませんが、マーケットプレイス型と呼ばれるECモールは「出品のみ」を行うECモールです。いわゆるAmazonのような仕組みを持つプラットフォームのことを指しており、一つのサイトに対して様々な企業や個人が商品を出品し、売り上げを得るというものです。
サイトデザイン、ブランドなどすべてが運営者によってコントロールされているため、参加している企業で自由にできる領域は極めて狭くなります。その一方で、商品の出品と販売時の配送のみに集中すれば良いため、ECサイトの運用の手間は最小限度で済む、というのが特長です。
もちろん、運用を続けていけば様々な運用要素が出てきますが、ECサイトそのものを運用するのに比べれば限定的な運用範囲であり、プロモーションなども運営者が原則として実施するため、集客にも困ることはありません。特に、Amazonのマーケットプレイスは出品者への待遇が厚く、料金さえ支払えば商品管理から発送まであらゆる事務作業を担ってくれるため、商品確保にだけ注力することができるのも魅力的です。

マルチブランド型ECモール

マルチブランドモールとは、アパレル企業など自社で多数のブランドを展開する企業が、自社で大規模なECモールを構築してブランド毎にモール型ECサイトへの出店を実施するような形のモールサイトです。モール型ECサイトを単独企業で実施し、展開しているブランドがモールショップ(店子店舗)になる形、とも言えます。
これまではブランド毎にECサイトを立ち上げて運用管理する手間とコストがかかっていましたが、マルチブランド型ECモールにすることで手間とコストを削減することができるのが大きなメリットです。このような形態のECモールはECモール事業者としてのシステムではないため、テナント料などのビジネスは原則として発生しません。
例えば、ブランド毎に分かれていた顧客を自社顧客として統一化を図りたい場合や、LTVに寄り添うブランド展開をしている場合などにおいて、お客様に自社の複数のブランドを通じてコミュニケーションをとることができるなど、大きなビジネスメリットを生み出すことが出来ます。

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