最先端のテクノロジー満載!世界のオムニチャネル事例集

このブログのテーマである「オムニチャネル」。オムニチャネルとは、英語で「Omni channel」と書きます。オムニチャネルの「オムニ」は「すべての、あらゆる」という意味が、「チャネル」には「経路、ルート」という意味があります。

そのチャネルに該当するものとしては、実店舗、カタログやテレビなどを用いた通信販売、マスメディア、屋外広告や交通広告、DMなどが当てはまります。
また、インターネットを介したものとしては、ECサイトやECモール、自社サイト、FacebookやインスタグラムなどのSNSなどがあります。

以上のように、様々なメディアが存在しており、オムニチャネルとは、これらのチャネルを統合するという意味をなしています。もう少し拡張すると、オムニチャネルとは、全ての販売チャネルでの会員情報、在庫情報、物流を統合することであるといえます。
あらゆる(オムニ)商品をさまざまな販売経路(チャネル)から購入することができる環境を作り出し、しかも、すべてのチャネルのサービス内容やオペレーション、データ管理まで統合した上で、消費者の欲しい商品を提供する特徴のあるサービスのことを「オムニチャネル」と言います。

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オムニチャネルの海外事例5選

アメリカを中心とした海外で開発・発展してきたオムニチャネル。本場ではどのような事例があるのか、調べてみました。最新のテクノロジーを駆使したサービスが多数あり、日本でも導入されているものもありました。

1|adidas

スポーツブランド大手のアディダスは、日本でも「エンドレスアイル」と呼ばれるオムニチャネルサービスを開始しています。
このエンドレスアイルはO2Oサービスで、「売り場から使えるECサイト」であり、例えば店舗内に設置された端末からadidasのサイトへアクセスし、店頭で試着した商品や欠品中の商品などを購入し、自由に配送先を選択できるというものです。


スポーツ用品の市場ではオムニチャネルの取り組みはまだそれほど多くなく、アディダスは世界に先駆けて「エンドレスアイル」を展開しています。

2|Amazon

常に先進的な取り組みを続けるAmazon。アメリカではAmazonで購入した商品を、コンビニで受け取ることのできるサービス「AmazonLocker」や、顧客が商品を注文してから短時間で配達するサービスである「AmazonPrime」のオプションとして、タクシーや自転車を用いた超速達便「AmazonPrimeNow」、ドローンを用いた「AmazonPrimeAir」の開発を行うなど、顧客接点の拡大を狙ったサービスを次々と打ち出しています。



こういった様々なソリューションのひとつに、音声認証とバーコード読み取りを用いた新デバイス「AmazonDash」があります。「AmazonDash」はAmazonが開発したデバイスで、Amazon上での買い物をより簡易的にするツールです。例えば、料理をしているときにケチャップを切らしてしまったとしたら、「AmazonDash」の音声読み取りボタンを押しながら「ケチャップ」と言うだけで、PCやスマホを使用することなく注文が出来ます。
また、特定のブランドで商品を購入したい場合は、「AmazonDash」に内蔵しているバーコードリーダーを用いて、買いたい商品のバーコードを読み取って注文をすることも可能です。



3|Walmart

ウォルマートには、BOPIS(ボピス)と呼ばれる購買方法があります。
BOPISは、Buy Online Pickup In Storeの略で、オンラインで購入した商品の受け取りをお店でするという購買方法のことです。 たとえば、ウォルマートの一部の店舗には、オンラインで購入した商品を店内で受け取りできる専用の大きなロッカーが設置されています。
また、「Walmart Pickup Grocery」というサービスを2014年から一部の店舗で開始しています。オンラインで購入した商品をドライブスルー対応が可能な店舗で、車から降りずに受け取れるサービスです。サービス手数料を必要としないうえに、商品の受け取りは注文から最短2時間からの指定が可能となっています。
店内で無駄な動きをすることなく、クイックに買い物を済ませることができるというメリットが、小さな子どもがいる母親や、買い物に時間をかけられない忙しい顧客の満足度を高めるサービスとなりました。

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※画像リンクでWalmart Pickup Groceryでの買い物の様子が見られます

4|REBECCA MINKOFF

REBECCA MINKOFFは、若い女性層からの絶大な人気を博しているブランドですが、こちらはファッショントレンドと同じくらい、最先端のテクノロジーを駆使した購買体験を取り入れている会社としても有名です。
スマートディスプレイを使用して試着したい商品を追加でき、最後に携帯電話番号を登録することで、スマホにフィッティングルームの空き状況を通知することが可能です。これをすることで、混雑時間は外で用事を済ませたりなど、空き時間を有効に活用することができます。
この取り組み以降の売上予想は2.5倍とみていたようですが、その予想の3倍を上回る売上実績が出たそうです。


5|Shopify

ECプラットフォーム大手の「Shopify」も自社のオンラインストアオーナーに向けて、独自iPad/POSアプリを提供することでオムニチャネル化をバックアップしています。
他社と違うのは、EC専業のサービス提供者が設計およびに開発までしているという点です。
shipifyは、カタログ機能やカード決済リーダー、Eメールまたはプリントによるレシート発行、在庫や顧客管理まで、オムニチャネルを実現するための機能はもちろん、購買履歴からのメーリングリスト作成からオファーメール配信機能、ギフトカード(クーポン)など一通りの機能が搭載されており、決済についても主要カード会社だけでなくデビッドカードなどの導入も可能となっています。

まとめ

いかがでしたでしょうか。海外のオムニチャネル戦略はどんどん進化しており、リアル店舗にテクノロジーのエッセンスを加える取り組みは加速しています。そしてその結果、売り上げも倍増するという好循環が生まれている企業が多くなってきています。
オムニチャネル化すべく、技術を導入することはコストがかかる取り組みかもしれませんが、今後の競争優位性が高くなる要素として、オムニチャネルが構築されているかどうかは大きなポイントとなっていきそうです。

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