Amazonの怒涛の新サービス発表から感じるテクノロジーの重要性

最近のAmazonの動向には、目をみはるものがあります。
脅威的なスピードで新サービスを発表し続けるAmazonの取り組みについて考えてみたいと思います。

買い物をより簡単にするAmazon Dash

Amazon Dash

https://fresh.amazon.com/dash/

Amazon Dashはスティック型の端末です。この端末で商品をバーコードスキャン、もしくはマイクに向かってほしいものを話しかけると、自動で商品をAmazonのカートに追加することができます。
スマホ、PCを開かずにカートに商品を選択することができますし、買い物用のメモを書くのと同じ感覚で、Amazonのカートに商品を入れることができます。
注文した商品は、スマホやPCからAmazonのサイトを確認して、注文を確定することができます。現在は、アメリカの一部地域のみですが、Amazon Freshという生鮮食品の当日配送サービスと連動しており、リアルでの買い物と本当に差がなくなってきます。
スキャンするか、マイクに吹き込むか、というシンプルな点も、老若男女問わず生活に馴染やすいのではないでしょうか。

最近のAmazonの発表まとめ

Amazon Dashをはじめとして、Amazonは自社のもつ巨大な配送システムを基盤として、小売業界を手中に入れようとしています。ここ最近の発表をまとめてみました。

・Amazon Prime Air

無人飛行機ドローンが商品を玄関までお届け

http://www.amazon.com/b?node=8037720011

Amazon Prime Air は衝撃的な発表でした。人ではなく無人ヘリコプターが配送するということで、大きな話題となりました。実用化にはもう少し時間がかかるようですが、技術的にはこんな事もできるんだぞというテクノロジーの優位性を示したのではないでしょうか。

・予測配送

Amazonは事前出荷という特許も取得しています。Amazonユーザの、購入パターンの履歴、アンケート等で明示的に表明された好み、年齢地理データ、ブラウジング習慣、ほしい物リスト等といったデータを用いれば、どのユーザがいつ、何を、どれくらい購入するかをかなりの精度で予測することができるといいます。

予測配送の特許資料に記載されたフロー図

・酒類の直販開始

Amazonの酒類のページ

Amazonはこれまで行なっていなかった酒類の直販を開始しました。これまでも酒類の販売は有りましたが、これはAmazonではなく販売店がAmazonを介して販売していたものです。Amazonが自社倉庫に在庫をかかえ直販を行うことで、送料無料サービスや当日お急ぎ便といったサービスを利用することができるようになります。特に酒類は、重たい商品であり、定期的に購入する顧客も多い商品です。Amazonで購入できることで利便性は大きく高まると考えられます。

・Amazon Fire TV

Fire TV

http://www.amazon.com/Fire-TV-streaming-media-player/dp/B00CX5P8FC

Amazonはストリーミング配信デバイス、Fire TVを販売しています。
これはApple TV等と並ぶ製品となります。ここでもAmazonはユーザが次に何をみたいと思うかを予測し、ストリーミングを早くする技術を利用しているといいます。動画コンテンツに加えて、ゲームやカラオケに似たものも行うことができるといいます。

・独自のスマホ発表

Amazonは、2014年後半に自社ブランドのスマートフォンを発売する計画を立てているようです。スマホ自身に新鮮さはありませんが、Amazonのサービスと非常に結びつきの強いサービスとなりそうです。商品の購入は当然簡単にできるでしょうし、先に紹介したAmazon Dashと同様の機能も盛り込まれるかもしれません。

Amazonとテクノロジー

こうして見てみると、消費の利便性を高めるサービスに加えて、ハード機器も積極的に開発しているように見受けられます。TVやスマホも生活の中心となるデバイスですので、ここから消費行動が生まれる可能性は高いと言えます。

サービスのリリースを耳にするたびに、「Amazon名人」が全世界の小売業界に対して「王手」をかけているように感じます。そしてそれは通常では考えられないほどのスピードで日々進んでいるのです。

Amazonがこうした取り組みをできるのは、新たなテクノロジーを積極的に利用しようという姿勢にあるといえるのではないでしょうか。他社がやっていないこと、革新的なサービスを行う、そのためには最新のテクノロジーと手を組むことが必要不可欠です。

多くの小売業、特に日本の企業は、やはり「事例」を気にしますが、事例がある＝誰かがすでにやっていることです。他社がどうであったか、というのは本質的には関係なく、自社でそれをどう活用するかを考えなくてはなりません。

簡単なことではないですが、こうした姿勢で取り組まないと、あっという間に詰められてしまいそうです。今の「Amazon名人」には、そうした破竹の勢いを感じます。