DX(デジタルトランスフォーメーション)の背景、成功事例と課題をわかりやすく解説

21世紀になって20年が経ちましたが、この十数年の社会の変化は未だかつてないレベルの規模で進み、現在も加速し続けています。
社会の変化に大きな影響を与えている要因としてあげられるのは、やはりデジタルテクノロジーの存在です。コンピューターの性能は倍々の速度で向上していき、AIを活用したチャットボットやデータ分析がビジネスシーンで活用されることも珍しいことではなくなりました。

ビジネスの世界において、デジタル化の波は「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉で表現されるようになっています。

技術革新の著しい時代にはいつも人間の働き方についての議論が盛んになったものですが、このDX（デジタルトランスフォーメーション）と呼ばれる言葉も私たちの働き方について大きく議論の余地を設けてくれます。

今回はそんなDX（デジタルトランスフォーメーション）についての概要と、このことを考える上で押さえておきたい時代背景についてご紹介します。

【目次】

• バズワードにもなったDX（デジタルトランスフォーメーション）とは
• なぜデジタルトランスフォーメーションをDXと表記するのか
• DX（デジタルトランスフォーメーション）の背景：生活がデジタル化していく現代
• なぜDX（デジタルトランスフォーメーション）が加速するか
• 経済産業省のデジタルトランスフォーメーションガイドラインとは
• 成功事例からみるDX（デジタルトランスフォーメーション）
• DX（デジタルトランスフォーメーション）の課題とは
• ガートナーが指摘するDX「変革疲れ」にも注意
• DX（デジタルトランスフォーメーション）：データを活かすということ
• DX（デジタルトランスフォーメーション）に役立つ本
• ビジネストランスフォーメーションで企業価値を高める

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バズワードにもなったDX（デジタルトランスフォーメーション）とは

バズワードのひとつとしても知られるようになったDX（デジタルトランスフォーメーション）とは、次世代のデジタル時代に対応できる環境を企業が刷新的に整えることを指しています。

デジタルトランスフォーメーションは、「DX」やデジタル変革と呼ばれることもあります。具体的には、デジタル技術を用いてビジネスの手法、ビジネスモデルに改革をもたらすことをいいます。デジタル技術(ITC)というのは例えばクラウドコンピューティングやビッグデータ、SNSなどのことを指しており、これらを柔軟に現在のビジネスモデルに取り入れ、新規事業やサービス、プロダクト創出に応用していくことがDX（デジタルトランスフォーメーション）というわけです。

デジタル変革に対応できているかが顧客の評価につながる

DX（デジタルトランスフォーメーション）を進められているかどうかは、社内の業務効率だけでなく、顧客からの評価にもつながるといわれています。円滑なデジタル変革を行えている企業とそうでない企業では生産性やコストパフォーマンスの側面で顧客評価は大きく異なり、デジタル変革を行えている企業は新規顧客の獲得につながっています。

いいかえれば、デジタル変革に対しての対応力を見ることで、その企業が合理的な判断を行えるかどうかということを評価されているともいえるでしょう。

なぜデジタルトランスフォーメーションをDXと表記するのか

デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）は、「DX」と略されます。なぜDTではなくDXなのか、不思議に思う方もいるかもしれません。これは、英語圏でTransという単語を「X」一文字で表記するという習慣によるものです。
後に挙げている経産省のガイドラインでも「DX」と表記されています。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の背景：生活がデジタル化していく現代

コンピューターがいわゆるパーソナルコンピューター（パソコン）としてビジネスの現場、そして家庭にもたらされた20世紀末、これは人間のライフスタイルを大きく変える可能性を秘めているとして大きく注目されました。そしてその予想は現実のものとなり、インターネットを介したさまざまなサービスが誕生することになりました。

そして2010年代に入ると、スマートフォンの普及が始まりました。当初はそこまで注目を集めていなかったものの、iPhoneの登場によって一気にスマートフォンが広まり、日本においてもたった1～2年程度でもはやスマホを持っていない人はいないほどの浸透を見せました。

スマホの普及とともに、今日ではIoT技術を応用したスマートスピーカーやスマート家電のようなスマートデバイス、スマートウォッチのように身につけるタイプのウェアラブルデバイス、さらにはAI制御の自動運転自動車など、生活のあらゆる場面でコンピューターが用いられ、人間の負担は驚くほど縮小しています。

歴史は繰り返す？

しかしながらこの急激な進歩は、AIやロボットが人間から仕事を奪ってしまうのではないかという懸念もうみだすこととなり、最先端技術に不安を覚えている人は少なくありません。

約200年前にイギリスで産業革命が起こった際にも、同様の不安を人々が抱きました。蒸気機関の誕生や、機械式の生産というのは当時の人々にとってそれだけ便利であったと同時に、便利すぎるあまりに彼らの生活が壊されてしまうことを危惧したのです。労働階級の人々は、機械によって仕事が奪われると考えました。

そこから機械打ち壊し運動、通称ラッダイト運動と呼ばれる暴力的な反技術活動も行われましたが、結果的には機械の利便性には勝てず、産業化が著しく進む近代の時代が始まります。

今日の生活のデジタル化も同じことがいえるでしょう。あまりの利便性の高さは一周回って人に不安を与えたり、自らの職がAIをはじめとするデジタル技術に奪われてしまうのではという意識を生み出しますが、デジタル化による合理化には逆らうことができません。

いずれは社会がデジタル技術に最適化し、人の生活も仕事も時代に相応しいものがトレンドとなっていく可能性が極めて高いといえます。

なぜDX（デジタルトランスフォーメーション）が加速するか

DX（デジタルトランスフォーメーション）は、これからどんどん日本の企業においても加速していくといわれています。一つは前述のように、すでにDX（デジタルトランスフォーメーション）が顧客評価につながる段階に来ており、変革を進められなければ評価は低下していくことになってしまうためです。

そしてもう一つは、デジタルに詳しい若い世代の人材を確保できなくなってしまう点です。

人材確保という課題を解決するDX（デジタルトランスフォーメーション）

日本は少子高齢化の時代といわれていますが、すでに各業界でも新卒人材の確保が難しくなりつつあります。なぜ彼らの確保が重要であるかというと、彼らはデジタルネイティブ世代であり、デジタル変革に必要な人材であるためです。

今後5年10年、20年と年を経ていけば、その頃に現れる新卒世代というのは生まれた頃からスマートフォンやタッチパネルが存在した世代になります。

彼らは従来の手法ではなく、完全にデジタル化されたライフスタイルに馴染んでいますから、彼らにとって働きやすい環境とはDX（デジタルトランスフォーメーション）が円滑に行われている職場なのです。

そしてその時代に最適な変革を起こしてくれるのも彼らの世代です。企業の存続を考えれば、そのような人材に最適化された環境、つまりデジタル変革が円滑な企業であることが必要不可欠となって来ているといえるでしょう。

早期に変革するというメリット

そして、早期にDX（デジタルトランスフォーメーション）を行なっておけば、その分野のリーダーとなってフォロワー企業に比べて顧客を獲得しやすく、自社の合理化にも素早く取り組める土壌を育てることができるといったさまざまな利点を享受することもできます。

善は急げとはいいますが、ことデジタル変革に関しては早いに越したことはない事案であるといえるでしょう。

スムーズな変革のためにできること

とはいえDX（デジタルトランスフォーメーション）を急げといわれても、一体どこから取り組めば良いのかわからないということもあるかと思います。自社のデジタル変革を考える上でまず考えなければいけないのは、まずどのようなデジタル技術が存在し、注目を集めているのかといった情報を知ることです。

若い社員や情報システム担当者の話を聞くのも良いですし、最近ではDX（デジタルトランスフォーメーション）を取り扱うコンサルタントやアドバイザー、ワークショップなどもあるため、積極的に利用すると良いでしょう。

同時に、自社が抱えるデジタル化できる部分を洗い出し、積極的にシステムを刷新していく取り組みが必要となります。どの分野をデジタル化することが先決かなど、優先順位を決めながらプランを立案することが重要です。

経済産業省のデジタルトランスフォーメーションガイドラインとは

経産省は、平成30年に「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を設置して、DX推進ガイドラインを定めました。
DXを推進するための経営戦略やトップ陣と現場のコミットメント、体制整備を出発点として、具体的なITシステムの基盤作りについても指針を示しています。
ガイドラインでは、DXを次のように定義しています。

【DXの定義】

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業績そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

DX推進においては、経営のあり方と仕組み、そしてDX実現の基盤となるITシステムの構築、この2つが必要であると経産省は述べています。
経営トップが経営戦略やビジョンを提示し、DX推進のための体制を整備するとともに、人材育成の面においてもDXを意識することが急速な環境変化に対応する術だといえるでしょう。

また各部門においては、全社的なITシステムを構築するため各事業部門の連携をスムーズにとると同時に、各部門にしか達成することのできない独自の目標をオーナーシップをもって掲げるべきとしています。さらに、日夜進化する時代の流れによって技術がより進歩したり、価値観が変化したりする可能性もあるため、ビジネスを取り巻く環境の変化を敏感に感じ取って適宜見直しをはかる必要もあるとしています。

成功事例からみるDX（デジタルトランスフォーメーション）

DX（デジタルトランスフォーメーション）は、社内システムだけでなく、顧客体験や働き方、製品開発などあらゆるものに対しておこなわれます。
国内外のDX化の成功事例を挙げました。

三井住友銀行：「お客さまの声」の見える化

NECは、年間35,000件にのぼる三井住友銀行に寄せられた「お客さまの声」を瞬時に分析・見える化できるようソリューションを導入しました。
顧客の意見や要望を内容別に仕分けする作業は、膨大な人件費と時間がかかりますが、NECのテキスト含意認識技術を導入することで、特定の意味を含む文章を抽出し、グループ分けできるようになりました。
人力でおこなうよりも高度化された分析により、効率化だけでなく新たな知見を獲得することにもつながったとされています。

参考：三井住友銀行「お客さま満足向上にむけた取組」
https://www.smbc.co.jp/cs/

三菱電機：IoTを活用したレーザ加工機のリモートサービス

三菱電気は、2003年から「e-F@ctory」というコンセプトを掲げ、一歩先を行くものづくりに向けた活動をおこなっています。
レーザ加工機にIoTを活用することで、加工予測時間や障害の予兆などをチェックできるようになり、迅速な顧客サービスを実現しています。
三菱電気サービスセンターと、その顧客であるレーザ加工機の稼働工場、さらにデータセンターが連携をとることにより、データセンターの「リモート診断昨日」、「IoTプラットフォームに収集・蓄積されているデータ」、リモート機能が結ばれています。

参考：三菱電機 iQ Care Remote4U
https://www.mitsubishielectric.co.jp/fa/products/mecha/laser/pmerit/lup/iqcareremote4u/index.html

バッジェリー・ミシュカ：ランウェイ・モバイルアプリ

バッジェリー・ミシュカは、ハリウッド女優が身につけるドレスを多く手がけることで知られ、「レッド・カーペットのキング」と異名をとるNYの高級ファッションブランドです。
2019年6月より株式会社ダイトから同ブランドのバスアメニティが発売されることでも、話題となっています。
このブランドがDX（デジタルトランスフォーメーション）をおこなった例として、2018年2月のNYファッションウィークでランウェイのモバイルアプリを発表したことが挙げられます。InstagramやTwitterのように、ショーに出ているモデルのスタイルに「いいね」や「超いいね」のような反応ができるアプリです。

これまで、ファッションは発表から小売まで6ヶ月という期間がかかるため、消費者の反応をうかがいづらく、トレンドの予測が難しい業界とされてきました。
また、ショーを見られるのは限られた一部の人であり、実際に商品を購入する消費者のフィードバックを得にくいという難点もあります。しかし、アプリによってショーの最中から消費者の反応を得られるようになり、そのフィードバックによって生地の発注や今後のデザイン展開について現実に即した予測がたてられるようになっています。

グンゼ：ウェアラブルシステム

グンゼは、着用するだけで生体情報を計測可能なウェアラブルシステムを活用した健康サービス事業を展開しています。
人の動きや生体情報を取得できる「導電性ニット」が開発され、動きをセンサーで測定することで猫背率や歩数、消費カロリーなどをチェックできるようになっています。計測には、NECの薄型デバイスが活用されています。
肌着の老舗らしく、自然な着用感にこだわって普段の生活の中でできる健康への取り組み、QOLの向上に一役かうサービスを提供しています。

参考：グンゼ「衣料型ウェアラブルシステム」
https://www.gunze.co.jp/technology/about/pdf/gunze_wearable01.pdf

三越伊勢丹ホールディングス：新時代の百貨店（プラットフォーマー）

三越伊勢丹グループはITと店舗、そして人の力を活用する「新時代の百貨店（プラットフォーマー）」という成長戦略を、2018年11月に発表しました。
ECの豊富な品揃えの実現や、チャットを利用したパーソナルスタイリングサービス、コスメ通販サイトのオープンなど、オンラインとオフラインの両方で同様の上質な顧客体験を提供できるような試みがおこなわれています。

ECの品揃えを強化するために、データ管理の見直しをはかり、在庫情報や取引先の情報連携を徹底。データ管理と活用には、ピーク時で200～300人の人員を配置していますが、今後はAIを活用し、蓄積したデータをさらに汎用していく予定とされています。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の課題とは

日本においてデジタルトランスフォーメーションを進めるためには、いくつかの課題があります。
課題を認識することによって、目指すべき目標や気をつけるべき点がみえてくるでしょう。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の課題1. 既存システム

現行の社内システムが複雑なため、DX導入が進まないという企業は少なくありません。例えば、単純にシステムが老朽化していて刷新するのにコストがかかるという場合、もしくは修正やアップデートが部署単位や部門単位でおこなわれていてそのシステムがブラックボックス化してしまうなどといったケースが見受けられます。

特に、データの一括管理などのシステムを新しく構築する場合は、部署ごとの連携がうまくとれずにDX化が進まないことが多く、ビジネススピードを遅らせる課題のひとつとして知られています。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の課題2. 部門の軋轢

1つめの課題で挙げたように、従来のシステムやデータ管理は長らく部門別、部署ごとにおこなわれていました。
そのため、各部門を総合的にDX化しようとすると、システムの運用や管理をおこなっている各IT担当者や、現場の社員が反発したりとまどったりすることがあります。

また、部門同士だけでなく、現場と経営陣との問題意識の共有も重要なポイントです。現場が新たなビジネスモデルの必要性や、既存システムの問題点を強く訴えても、幹部や経営陣がその問題を過小評価すれば、DX化に向けて舵を切ることはできません。DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めるには、部署横断だけでなく、上下の情報共有や認識のすり合わせが重要となります。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の課題3. ユーザーとベンダーの関係

DX化を進めたいユーザー企業と、そのシステム改善や業務フローの改善を任されたベンダー企業では、ベンダー企業の方にITエンジニアが多く在籍している傾向にあります。

それにより、ベンダー企業内の人事（異動や退職）によってユーザー企業のシステム運営が滞ったり、適切な引き継ぎがおこなわれないためにシステムがブラックボックス化するケースがあります。ノウハウやシステム更改のプロセスをベンダーだけが保持している場合、ユーザー企業は柔軟に動くことが難しくなります。

こうした状況も、ユーザー企業がDX化を促進する弊害、スピード感をもって社内システムの刷新をおこなうハードルになっています。

ガートナーが指摘するDX「変革疲れ」にも注意

課題はほかにもあります。
2018年11月、リサーチ、アドバイザリー企業であるガートナージャパンは自社が主催したイベント「Gartner Symposium/ITxpo 2018」で、日本企業の変革疲れに対する対応が必要であるとの指摘をおこないました。
変革疲れとは、デジタル変革を計画する多くの企業が、本格的な展開に至る前段階で頓挫している状況をいったものです。多くの日本企業がDX化の初期段階に位置している一方、海外の企業はDX化を終わりのない旅のように感じており、革新的な企業でさえ「疲れ」をみせることがあるといわれています。

今後の日本企業が息切れすることなくDX化推進をしていくためには、課題をしっかりと認識して、データを充分に活用する術を会得する必要があるでしょう。

DX推進企業との「企業間格差」広がる

情報処理推進機構（IPA）は、2021年6月に「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート」の最新版を公開しました。

企業のDX推進状況について前年に発表された内容と比較すると、伸長しているもののその割合はわずかといえます。DXの取り組みが進んでいる企業がレベルアップしている点は評価できますが、DXに積極的でない大部分の企業との企業間格差が広がっていることは懸念材料です。

参考：DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2020年版）

https://www.ipa.go.jp/about/press/20210614.html

DX（デジタルトランスフォーメーション）：データを活かすということ

実は、DX（デジタルトランスフォーメーション）のさまざまな取り組みの中心には、データ活用があります。データ活用にはAI技術が密接に関係しており、両者がDX化の中心的存在といえるでしょう。
しかしながら、日本企業はデータから本来得るべき価値を引き出すことができていない状況とみられています。
各部署でデータの連携をしっかりと構築し、機械学習の分析モデルを組み立て、AIを活用してデータから新たな知見を得る。このような取り組みは、部署同士の連携がうまくいっていなかったり、業務プロセスを効率化できなかったりすることによって阻害されがちです。
全社横断型のデータプラットフォームを構築することこそ、DX（デジタルトランスフォーメーション）の礎であり、最もシンプルなDX化といえるのではないでしょうか。

DX（デジタルトランスフォーメーション）に役立つ本

DX（デジタルトランスフォーメーション）の考え方やアイデアを得るための本は、さまざまな切り口のものが発売されていますが、ここでは一例を挙げました。

アフターデジタル オンラインのない時代に生き残る

Amazonでベストセラー1位を獲得したビジネス書です。
オンラインが当たり前になり、すべての仕事がオンラインでほぼ完了してしまう時代「アフターデジタル」に、どのような企業戦略をとるべきかを指南する書籍です。

『アフターデジタル』シリーズとして、『アフターデジタル2 UXと自由』、『UXグロースモデル　アフターデジタルを生き抜く実践方法論』、『アフターデジタルセッションズ　最先端の33人が語る、世界標準のコンセンサス』が刊行されています。最新版では海外や国内の最先端企業のリーダーたちによるDXの考え方が示されています。

担当者になったら知っておきたい 中堅・中小企業のための「DX」

船井総合研究所　デジタルイノベーションラボによる中小・中堅企業の経営者に向けたDXの進め方の解説本です。DX導入計画策定のためのDXジャーニーマップを活用した目標設定、プロジェクト推進法、業種別の事例など、自社でどのようにDXを推進すればよいか、という考え方のヒントになるでしょう。

いまこそ知りたいDX戦略

欧米や日本のDX事例から「なぜ日本のDXがうまくいかないのか」を考え、DXのフレームワークや推進するための考え方について解説しています。日本企業のDXに立ちはだかる数々の壁と、本来あるべきDXの姿から、成功への道筋を探ります。

DX（デジタルトランスフォーメーション）で企業価値を高める

エスキュービズムではオムニチャネル化やIoT、ECサイト構築やAI技術の活用といったテクノロジー導入の実績とノウハウを活かして、DX化に取り組むにあたって必須となるアセスメントや戦略立案をサポートします。成長戦略におけるDX化の意義、変革の必要性を問いながら、企業の未来設計をおこなっています。

まとめ

DX（デジタルトランスフォーメーション）にはやはりある程度のコストがかかることは頭に入れておきましょう。日本企業のデジタル化が進まないのは時間や予算が与えられないからだという声もあるように、一手間のコストのために多大な損失を生んでしまうということは容易に起こり得ます。
時代に対応するためには、時として先を読んだ投資に積極的になれることも大切になります。