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Instagramを活用してECサイトからの直販ルートを構築するには

FacebookやTwitterを抑えて今最も勢いのあるSNSと言われているのがInstagram(インスタグラム)の存在です。

10代~20代といった若年層を中心に大きな支持を集めるこのソーシャルネットワークサービスは、そのユーザー数からもはやどのビジネスにおいても看過できない影響力を持つようになり、今では様々な分野においてInstagramへの注目が集まっており、サービス運営者もビジネス向けの新しい機能や施策を次々とリリースしています。

世間の注目度が高いだけにシステムや機能の変化もめまぐるしく、使いこなすのは難しいと言われるInstagramですが、それでも常に最新の使い勝手や動向に目を向けておくだけの価値はあると思われるサービスです。

今回はビジネス向けのInstagramの使い方、特にECサイトの直販にInstagramをいかに活用するかの施策についてご紹介したいと思います。

  • 成長を続けるInstagram
  • アクティブユーザーは若年層が中心
  • 公式機能などのリリースでビジネスユーザーにも優しい設計に

近年のSNS事情

まずは日本でポピュラーな各SNSのユーザーの動向について見ていきましょう。

Facebook

もはやインターネット上のサービスにおいて、住民票などと変わらないステータスを持つFacebookですが、こちらでまとめられているデータ(参考:https://gaiax-socialmedialab.jp/post-30833/)によると、アクティブユーザーの数は日本では2015年から2017年にかけて2400万人から2800万人へ増加、ユーザーの年齢層は40代が中心であるとのことです。

リンク先のグラフを見てもらうと分かりますが、アクティブユーザーの数が20代と60代が同等である点も特徴的です。
一般的にSNSなどのインターネットサービスには疎いと言われる中高年層が多数派であるというSNSはFacebookぐらいのもので、他のサービスと比べて使い勝手に大きな変化がない安定感が人気の理由であると考えられます。

逆に言えば若年層にとってエンターテイメント性に欠けるSNSであるとも言え、中高年層のユーザーが集まっているというよりも若年層のユーザーがFacebookから離れていっていることも大きな要因と言えるでしょう。

Twitter

TwitterもFacebookと同様に世界で最もポピュラーなSNSの一つで、様々な著名人と一般人が公平にコミュニケーションができる場として世界に大きな影響を及ぼし続けています。日本においてもその人気と影響力は絶大で、ネットニュースなどでもソースとして取り上げられたり、ニュースのネタそのものとして波紋を呼ぶことは少なくありません。

2016年から2017年にかけて、Twitterのアクティブユーザーは4000万人から4500万人に増加しています。Facebookと事情が異なるのは、その年齢層です。Facebookは中高年の指示を多く集める一方、Twitterは年齢が高齢になっていくほどアクティブユーザーが減少する傾向にあります。
最近では「SNS疲れ」という言葉も聞かれるようになりましたが、中高年層の多いFacebookに疲れた若者が、気軽につぶやくことのできるTwitterをアクティブな場所として選択したと推測することもできるでしょう。

Instagram

そして今回のトピックでもあるInstagramです。日本の月間アクティブユーザーは2016年から2017年にかけて1600万人から2000万人に増え、年齢層はTwitterと同様に若年層多数でありながら、20代よりも30代のユーザーが多いことが特徴です。

Twitterとは違ってテキストではなく画像や動画が中心コンテンツとなるInstagramは、ビジュアルでの分かりやすさが人気となり、最近になって爆発的な注目を集めることとなりました。「インスタ映え」「インスタジェニック」というキーワードが生まれるほどの人気を日本でも獲得したInstagramは、現在も様々な新機能を導入し、ますますその利便性やエンタメ性を拡張させ続けています。

なぜInstagramを活用すべきなのか

SNSが多くのユーザーを擁していることが上のデータからわかるかと思いますが、いうまでもなくSNSはあくまでも広大なインターネットに存在するサービスの一つでしかなく、SNSを使わずともECを行うことはできます。
しかしそれでもSNSに力を入れるべき理由はどこにあるのでしょうか。

変化するSNSのポジション

普段私たちが何か調べごとをする際に使うのは、GoogleやYahooといった検索エンジンがメインであると思いますが、検索エンジンはあくまでも私たちの求めている情報に繋げるための橋渡しであり、検索エンジン=インターネットではありません。

SNSは現在検索エンジンのような役割も担いつつあるとされており、普段から頻繁にSNSを利用する人はGoogleよりもまずSNSの検索でそのキーワードについて調べることも日常茶飯事です。

そして何よりSNSのメリットはそのリアルタイム性にあるため、話題のホットワードなどは検索エンジンよりもTwitterなどで検索をかけた方がはるかにクオリティの高い情報を手に入れることも珍しくはありません。
例えば地震や交通情報など、1秒でも最新の情報が必要とされるニーズには、人のコミュニケーションが密なSNSでの検索が優れた力を発揮するでしょう。

地震ほどの緊急性はなくとも、例えばトレンド情報などもSNS発祥であることがほとんどです。
ひょんなことからSNSで広く拡散されたコンテンツが一夜にして大きな反響を生むなど、ただでさえ流動性の高いネットのトレンドを素早く確実に抑えるためには、SNSでのホットワードとなることが大きな役割を果たす必要性も出てきています。

運営者側の変化

こうした時代の変化は運営側も理解し、かつコントロール下に収めようとしている動向も見て撮ることができます。
例えばTwitterやFacebookでは少し前からビジネス向けのプロモーション記事を、有料でフォローしていないユーザーにも配信できるようなプランを公開しています。
Instagramでも広告投稿がフォローの有無を関わらずユーザーに紹介されるようになりました。

ユーザーにとっては不便の多いアップデートとも考えることができますが、少なくとも広告用のスペースが公式に誕生したことは、ビジネスユーザーにとっては大きなチャンスが到来したとも考えることができるでしょう。

変動の大きいInstagramですが、そのアップデートの多くはビジネスユーザー向けの仕様変更である点も大きく、InstagramをECサイトなどのビジネス向けに使用していく機会は増加していると考えられそうです。

どのようにInstagramを活用するか

ユーザー数の増加やシステムの変更など、Instagramは以前に比べてはるかにビジネスユーザーにとって使いやすい環境を提供していると言えます。あとはこのチャンスをいかに用いるかですが、やはりこの点が最もポイントとなる要素です。

1:インスタ広告を活用する

ビジネスユーザー向けに優しいとは言え、その使い方にもいくつか方法が考えられます。例えば手っ取り早いのが有料の広告スペースを用いるという手段で、Instagramにいくらか広告料を支払えば、自分のアカウントをフォローしていなくとも、そのプロダクトに興味があるとInstagramが判断したユーザーへ自動的に自社アカウントの投稿が表示されるというものです。

これはもちろん広告という枠で表示され、一般の投稿とは違った形の扱いにはなりますが、それでも投稿から直接公式の自社ECサイトにリンクさせることができるなど、直販につながる効果を確実に得ることができるでしょう。
もちろんそれを見るユーザーも広告枠の投稿はそれが広告であると判断できるため、いかに煙たがられず、かつECサイトに足を運んでもらえるような投稿をできるかがポイントとなります。

2:毎日の投稿を心がける

もう一つは地道な投稿活動です。
InstagramはFacebookやTwitterとは異なり、リツイートやシェアのようの共有機能に欠けているため、一つの投稿による「バズ」は起こりにくいSNSです。近日中に「リグラム」機能という共有機能が導入されるとのことですが、未だにその効果は未知数であるため、Instagramは「バズに弱い」という特性は押さえておくべきです。

一方で地道な投稿を毎日続けることが評価されやすいSNSでもあるため、1日数件の投稿でもその数が数百・数千になればユーザーの注目度も高まります。
投稿サービスを利用するだけなら料金もかからず、長く安定して使うことを想定するべきでしょう。

3:インフルエンサーを育成・活用する

さらに、ECサイトに有効と思われるのが、「インフルエンサー」と呼ばれる人々の発信力です。
インフルエンサーは必ずしも著名人や芸能人とは限らず、一般人でも数万~数十万のフォロワーに対して大きな影響力を持つ人も多くいます。
雑誌の読者モデルや、ショップの店員、専門的な知識が高く情報量が多い人など、その特性は様々です。

インフルエンサーが発信し、ECサイトへ誘導することで、販売促進につなげることもできます。
そうしたインフルエンサーを育成、または契約して活用することも考慮してみてはいかがでしょうか。

まとめ

このように、InstagramをECサイトへの誘導ポイントとしていくことは有効的な手段といえます。
短期的にプロダクトを販売するなら広告枠の活用を、長期的にブランドを育てていくなら地道な投稿を毎日続ける必要があるなど、ECサイトの目的に合わせた利用方法を選ぶ必要があるでしょう。

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