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今年必見の実店舗向けマーケティング4選

TimeTrade社の実施した調査によると、85%の消費者は電子機器を使っての買い物より実店舗での買い物を好むという結果が出ており、同じ商品が全く同じ条件で売られていたとしても、71%は実店舗に足を運ぶと答えています。

この事からも分かるように、結局のところ、店舗に足を踏み入れて商品を手に取ってみて見る感覚には特別なものがありますので、ここを強化してサービスの充実につなげることがカギとなってくるのです。

お客様の印象に残り、直感に訴える新しいサービスへの需要が高まる中、小売テクノロジーを提供する側としてはIoT採用のビデオ画面やバーチャル財布での支払いなど、常に新しいアイデアが求められてきますが、ここでは来年2017年に注目を浴びると思われる4つのマーケティング・サービスについてご紹介します。

1.統一されたチャネル間サービス

洗練されたデザインは商品の販売において大きな役割を果たすことは、Apple製品の成功を見ると明らかです。小売販売に関しては、「見た目より中身」は当てはまりません。
また、Appleは製品だけでなく店舗デザインも同じようなコンセプトで統一しており、普通はAppleの店舗に足を踏み入れただけですぐにAppleのお店だと直感的に分かるようになっています。
2017年は、洗練されたデザインがブランドイメージの浸透に大きな効果を発揮するとみられており、実店舗ではソーシャルメディアも含めてチャネル間で統一されたブランドイメージを徹底することが求められてきます。

その際には、オンラインでの買い物と実店舗で対人で行う買い物のサービスが上手にシンクロされているかどうかも決め手になります。

スキンケア専門のAesopでは、実店舗においてコンサルタント・サービスを導入し、スペシャリストを配置することで各消費者に最適の商品をマッチさせることを可能としています。

また、同社は地域ごとに特色のあるデザインを施した店舗を展開し(照明・雰囲気など)、ブランドイメージ向上へのツールとして活用しています。こうすることでオンラインでのセールスにマイナスな影響を及ぼすかと言うとそうではなく、かえってブランド全体のイコンセプトをより強固なものとするための強力なツールとなり得るのです。

2.デジタル広告・ディスプレイ

華やかな画像を駆使した動画による広告効果は疑いの余地がありませんが、ここ数年は特に店舗内で液晶ディスプレイに商品のビデオや各種アナウンスを流したり、タッチスクリーンを通した「触れる広告」などが大きく広まってきています。

さらに、ここにきてIoTを利用した次世代型のマーケティングも生み出されてきています。
例えば、会計レーンで順番待ちをしている間に、マーケティング関連のビデオを流すことで待ち時間を少しでも楽しく過ごしてもらおうとしたり、店内に各種センサーを配置して買い物客の行動傾向を把握することでより効果的なマーケティング戦略を練ることを可能にしています。



3.ビーコン・身体装着型デバイス

ビーコンは3年前に登場して以来マーケティングツールとして大いに活用されてきていますが、身体装着型デバイス(ウェアラブルデバイス)の登場を受けて、この2つのツールの効果的なコラボレーションに向けて注目が集まっています。

ウェアラブルデバイスを通して広告を送信したり、ユーザーの行動傾向を把握、また様々なデータを収集することができるため、企業側としてはより効果的なマーケティングの実施が可能となるのです。

Estimote社が開発した新ビーコンテクノロジーは、壁に設置したビーコンを通して近距離にあるスマート機器に様々な情報を送信することができ、現在はスポーツ競技場や空港で採用されていますが、開発キットは一般購入可能ですから、マーケティング用として基本的にはどのような場所・場面でも活用することができます。



4.拡張現実(AR)や仮想現実(VR)

最近では拡張現実(AR)や仮想現実(VR)までもが人々の買い物の仕方に影響を与えるようになってきました。

どちらも我々の感覚に訴えることでより興味深いサービスの提供を可能にし、今後さらにこのテクノロジーが発達することで店舗内でのポップアップ広告やスマートフォンアプリなどを通してますます一般に浸透していくでしょう。

例えばバーチャルリアリティーの活用法として、家具やリノベーション関連の業界ではこれまでの「スクリーン上に画像を出して仕上がりをイメージする」ものから3Dの世界でより臨場感あふれる形で本物さながらに実感することができ、特にサイズの大きな商品は「実際の世界にどのようにフィットするか」を事前に確認出来るというサービスはセールスに大きな影響を与えてくれると期待できます。



また、ARが実店舗に消費者の足を向かわせる上で大きな効果があるということは、ポケモンGOの例を見れば明らかでしょう。

個別対応されたサービスがもたらす効果

これからは消費者は常に情報が「生活の一部」として、常に身の回りにあふれている世界で生活するようになります。従って、結局のところ新しいテクノロジーは買い物時のサービスを個別対応させ、それぞれの消費者に適した情報やサービス提供を実現させるものである必要があるのです。

いずれにしても、小売業界におけるテクノロジーの進歩は今後も進んでいきますので、これらを活用して円滑かつ効果的なカスタマーサービスを提供できるように対応していきたいところです。

この記事は4 marketing innovations headed to brick-and-mortar retail in 2017の記事を本ブログが日本向けに編集したものです。

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