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ECサイトのアプリ化でモバイル時代を勝ち抜く

スマートフォン利用者は年々増え続ける一方であり、Eコマースサイトのアプリ化は急務となりつつあります。
ユーザーがアクセスしやすく操作性の高い環境を提供できれば、時間や場所も問わずユーザーのショッピング意欲をかき立てることができるでしょう。

これからのEコマースを考えた時に、どのような対応が正解となるのか、データや具体例から詳しく見て行きましょう。

【目次】

ECサイトのアプリ化は売上に貢献する

Eコマース大手サイトはすでに対応を済ませており、売上を上げるためにはすでに必須事項と言えます。
スマートフォンの使用用途は様々ですが、やはりSNSなどの情報発信が用途の主流であることは変わりません。
ただ徐々にショッピングツールとしての利用も拡大してきており、今後ますます需要が増すことは間違いないでしょう。

事実、実店舗に商品を見に行っても、購入はインターネットサイトからという消費者も登場しています。
これをチャンスと見れば、新規ユーザーの取り込みにもつながるでしょう。

また、アプリ化はユーザーの接触回数が増えるだけでなく、サイトの滞在時間を大幅に延ばせる可能性もあります。
もちろんそうした効果を得るためには商品力やブランド力が必要ですし、ユーザーを満足させるコンテンツの充実も必須です。
事前にしっかりとした設計を行った上でコンテンツ配信できれば、キャンペーンや新製品のプッシュ通知も可能となり、ユーザー満足度も得ることができるでしょう。

ECサイトをアプリ化するメリットとは

視聴行動分析サービスを提供しているニールセンデジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)の2017年7月の発表によると、スマートフォン1日あたりの平均利用時間は3時間9分となっています。
その利用内訳は、アプリからの利用時間がwebブラウザからの利用時間の約5.5倍となり、全体の85%を占めるというものでした。

https://www.netratings.co.jp/news_release/2017/11/Newsrelease20171108.html

つまり単純に結果だけを見ても、webサイトをアプリに変えるだけで利用時間が増えるというメリットが期待できます。

スマートフォンの使われ方の実態

ニールセンデジタル株式会社のグラフを見ると、webブラウザの平均利用時間は1日あたり30分程度となり、シェア率も利用時間も非常に短いことがわかります。
これだけでもブラウザ離れが如実にわかりますが、だからと言ってスマートフォンの利用時間がすべてショッピングなどの消費行動に充てられているわけでもありません。

それがわかるのが、同じくニールセンデジタル株式会社のカテゴリ別のデータです。

https://www.netratings.co.jp/news_release/2017/11/Newsrelease20171108.html

これを見ると、一番利用されているのがSNSなどのコミュニケーションで、シェアは20%ほどです。
次いでエンターテイメントが19%、サーチ、ポータルとコミュニティが17%と、ここまではほぼ並んでいます。次が効率化ツールなどで、これが13%、そしてEコマースはたったの9%です。

これらはユーザーが月に31回以上、つまりほぼ毎日使っているカテゴリでの内訳であり、実際に使われているのはやはりコミュニケーションや娯楽だということがわかります。
この結果からはショッピングに多くの時間を費やすユーザーはまだ多くないと言えますが、実際には伸びしろが多分にあると予測できます。

ユーザーから求められていることとは

アメリカの調査会社App Annie(アップアニー)が2018年1月に公開したレポートによると、日本のユーザーは他国に比べてダウンロード数が非常に多いことが明らかになりました。
日本のユーザーが端末(iOS/Android)にインストールしているアプリの本数の平均は80本、そのうち使っているのが約40本という点は他国と同じです。
ただ、日本と中国はダウンロードの平均本数が他国より抜きん出ており、100本以上という結果になっています。

参考:App Annie https://www.appannie.com/

このことは、日本と中国のユーザーは興味のあるものを次々に見つけ出し、見つけたら躊躇なくダウンロードする行動に出る人が多いことを意味しています。
同時に、内容に満足できなければ、すぐにアンインストールする傾向もあります。
アプリに対する強い興味があり、実際に行動に移すアクティブな姿勢があることは、マーケティング的に見れば非常に期待が持てるでしょう。
ただし提供する側としては、まず興味を引くアプリを提供することと、ユーザーが本当に満足できる内容を提供することが明暗を分ける鍵になります。

ECサイトのアプリを制作する費用相場

それでは、サイトのアプリ化にかかる費用についてまとめてみましょう。
ただ、環境や要件により作業内容は異なりますので一概に言えるものではなく、ざっくりとした初期費用でも100万円から1,000万円以上とかなり振れ幅があります。
複雑なデータ連携が必要な場合は当然高くなりますし、iOSとAndroidの2つのOSに対応する場合には、料金も倍になります。
OSを絞る場合はGoogle Analyticsのデータなどを見て、自社がよく利用されている方で検討するのが良いでしょう。
保守費用やサーバ代、バージョンアップに対応する改修費用なども見込んでおく必要があります。

開発手法は3種類

どのようなアプリを開発するかによっても作業コストは変わります。
具体的には以下の3つとなります。

1.webアプリ

Google chromeやFirefoxなど、スマートフォン端末上のブラウザで動作するものを指します。
メリットはダウンロードする必要がないことで、ユーザーとしては通常のwebサイトを見ているのと同じ感覚になります。
また、開発費用が安く済むのも魅力ですが、デバイスのカメラやプッシュ通知機能の利用、App storeやGoogle Playなどへの登録はできません。

2.ネイティブアプリ

スマートフォン用に提供される基本的なアプリで、動作速度が速く、一度インストールすればオフラインでも動かすことができるのが魅力です。
デバイスのカメラやプッシュ通知を使うことも可能で、App storeやGoogle Playにも登録できるので多くのユーザーの目に触れ、ダウンロードしてもらえる可能性があります。
ネックは厳しい審査があることで、ガイドラインをすべて満たすよう開発する必要があります。
開発費用が最も高くなりますし、審査に落ちれば修正が必要となります。

3.ハイブリッドアプリ

ダウンロードするのでユーザーの目からは前述のネイティブアプリのようにも見えますが、実際には主要部分がwebアプリになっているタイプです。
多く見受けられるのはトップページ以外がwebアプリになっているタイプで、App storeやGoogle Playに設置することを目的に制作されています。
デバイス機能も使えて開発費用も抑えることができますが、動作速度が遅いためユーザーにとってデメリットがあります。

yappliなどの開発ソフトウェアも

yappliとは、ファストメディア株式会社が開発したアプリ開発用ソフトウェアで、専門的な技術や知識がなくてもスマートフォンアプリの開発ができるのが特徴です。

ファストメディア株式会社では、従来ハードルの高かったアプリ開発をプログラミング不要で簡単にできる環境を開発し、敷居を下げることであらゆる企業が快適に使えるプラットフォームを目指しています。
ほとんどの操作が直感的にできると評判で、ブログを作成するように組み立てることができます。
基本的には月額課金制の有料ソフトウェアですが、無料体験版も用意されているので、web担当者は一度使ってみると良いでしょう。

画像出典:yappli
http://yapp.li/

ECサイトのアプリ開発に伴うメリット・デメリット

それでは実際に対応を進める前に、メリットとデメリットをまとめておきましょう。

メリット

1.ユーザーに情報発信しやすい

ユーザーがいつでもどこでも触れやすい環境を整えることで、伝えたい情報をリアルタイムで発信することができます。
商品入荷情報やキャンペーン情報をPUSH通知することができますので、売り時期を逃さずショッピング意欲をかき立てることが可能でしょう。
事実、PUSH通知の開封率はメールマガジン通知に比べて3~5倍のレスポンスがあります。
新規顧客獲得にもリピーター確保にも大きく貢献できます。

2.ブランディングしやすい

ユーザーに常にチェックしてもらうことで、リピーターだけでなくブランドのファンを増やし、定着させることができます。
好きなブランドであれば、買い物をする予定がなくても日常的に最新作やトピックスをチェックしたくなるのがファン心理です。
特に近日発売予定商品の画面などをアップすると、非常に高い注目度を集められる結果が出ています。
このようにロイヤリティの高いユーザーへの接触時間を増やし、購入機会につなげたり、SNSでの情報拡散につなげたりすることができるでしょう。
そのためにも、ファンの心を掴む魅力的な商品画像やイメージ画像、動画などを配信し、商品紹介ページでポイントを確実に訴求するコンテンツ作りが必要です。

3.オフライン時でも囲い込める

インターネットに常につながっていなければいけないとなると、それだけハードルが高くなります。
電波環境は地域や場所によってムラがありますし、電波が使えない状況下では見たくても見られないという状況も出てきます。

ただ、ネイティブアプリならインターネット環境には一切関係なくオフラインで使用できます。
月末になると通信費の問題でオフラインでしか使用しないユーザーもいるようですが、オフライン時も動作するように制作すれば、それだけ接触率を上げることが可能でしょう。
ただし、webブラウザよりアプリの方がデータ容量は大きくなることが多いので、容量制限には注意は必要です。

デメリット

1.コストがかかる

開発方式にもよりますが、対応には初期費用や保守費用、改修費用などの予算が必要です。
App storeやGoogle Playに登録する場合には、登録費用も必要となります。
近年こうしたコストを抑えるためにクラウド型も登場していますので、予算に合わせて開発方式も検討する必要があるでしょう。

2.コンテンツを充実させる努力が必要

ここまで説明してきたように、サイトをアプリ化すれば必ず成功するというものでもありません。
すでに圧倒的なブランド力があれば良いですが、ほとんどの場合、まずはアプリを知ってもらうこと、興味を持ってもらうことがスタートです。
その上で実際にダウンロードしてもらい、常用してもらわなければなりません。
そのためには強い動機付けが必要ですので、多くの企業ではクーポンを付けたり、お役立ちコンテンツを配信したりして商品以外の企画も実施しています。

3.OSへの対応は永続的に必須

端末のOSが随時バージョンアップされることは周知の通りですが、それに付随するアプリ側も常に対応に迫られます。
不具合が起これば即対応しなくてはいけませんし、一度船に乗り込んだら後は漕ぎ続けるしかない状態です。
そのため、実売が伴わないとコストばかりかかって、逆に商売の足を引っ張る存在になることもあります。
実際にはアプリ化に向くサイトとそうではないサイトとがあり、事前に売上を伸ばせる算段が見極められていないとミスマッチとなる可能性があります。

世界のECアプリランキングから成功企業を検証

App Annieが開催した2017年のトップアプリを表彰するTop Publisher Awards(トップパブリッシャーアワード)では、世界収益部門で数多くの日本企業が名を連ねました。

画像出典:https://content-new.appannie.com/jp/insights/app-annie-news/tpa2017_top52/

また、日本のカテゴリ別MAUランキングショッピングカテゴリでは、首位Amazon、2位楽天、3位メルカリ、4位ユニクロ、5位ヤフオクとなっています。

画像出典:https://static-t.aa-cdn.net/jp/insights/customer-stories/tpa2017jp_cateogryranking/

世界全体のアプリ市場は極めて好調で、ダウンロード数は2015年に比べて60%増、消費支出は2倍以上と膨れ上がっています。

今後も引き続きこの市場は拡大して行くというのが同社の見方で、大手パブリッシャー以外にも新規参入が熾烈な競争を展開すると予測されています。
同社の日本支社代表滝澤氏が、各アプリの利用時間が急激に伸びており、今後モバイルコマースの普及は更に進むとコメントしているように、これからの市場はスマートフォン上にあります。
結果的に、アプリの開発がEコマースサービスの成否を左右すると言っても過言ではない動向が見て取れるランキング結果となりました。

ECサイトのアプリ開発を成功させるための施策のポイントとは

商品力やブランド力があれば、ユーザーに自社アプリをダウンロードさせる実力があるため、すでに成功しやすい環境にあります。
そうではない場合には、まずはダウンロードさせるモチベーションを高める施策が必要です。

例えばすでに集客できている自社サイトがあるなら、そこからダウンロードさせる導線を設けるのがセオリーでしょう。

その上で更にメールマガジンやQRコード、実店舗があるならPOPなどによる連動など、あらゆる訴求を試みることが必要です。
web接客ツールなどを導入し、スマートフォン側にもポップアップ表示させる形で訴求することもできます。

そしてダウンロードしてもらった次は、ユーザーに継続的に利用してもらう仕組みを用意する必要があります。
例えばお役立ちコンテンツなどを随時配信することで、ユーザーにとって持っている価値のあるアプリにすることができます。

ただ、いくら面白いコンテンツを用意したとしても商品に関係なければ売上には貢献しませんので、商品との親和性を高めることも重要です。
日常的にアクセスしてもらえる魅力的なコンテンツを提供し、商品の購買意欲につながる仕組みを持たせることが目指す目標と言えるでしょう。

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