EC【Electronic Commerce】とは、PCやスマホ、タブレットなどのデバイスからインターネット上でものやサービスなどを売買したり、取引したりすること全般を指します。
直訳すると、ECとは電子商取引となります。
ネットショップや、Eコマース、ネット通販等がこのEC【Electronic Commerce】に該当します。
大きく3つに分類され、企業同士の取引を「BtoB」(Business to Business)、企業・消費者間の取引を「BtoC」(Business to Consumer)、消費者同士の取引を「CtoC」(Consumer to Consumer)と呼びます。

ECと略す言葉

ここでちょっと豆知識。同じくECと略す言葉は、「European Communities(欧州諸共同体)」などがありますので、参考までに以下ECと略す言葉を掲載してみますね。

欧州諸共同体（European Communities）
欧州共同体（European Community）
欧州委員会（European Commission）
欧州理事会（European Council）
電車（Electric Car）
電子商取引（Electric Commerce）
エクアドル共和国の国名コード
電気伝導度（Electric Conductivity）
電子捕獲（Electron capture）
ユーロシティ（EuroCity）（ヨーロッパ都市間特急列車）
エンドカード（End Card）
展開分類法（Expansive Classification）の略
EC番号（Enzyme Commission number）（EC number）
総合格闘技の大会、エクストリーム・チャレンジの略称。
エターナルカオスNEO（Eternal Chaos）の略称（オンラインゲーム）
緊急避妊（Emergency Contraception）の略称。

EとCの頭文字を持つ言葉が「EC」と略される傾向にあります。

EコマースとECの違い

「EコマースはECとは違うの？」と思うかもしれませんが、どちらも同じ意味で「インターネット上での商取引」を指しています。

また、ひと昔前であればEコマースは「ネット通販」、ECサイトは「ネットショップ」のような呼ばれ方をしていました。

ECサイトとWEBサイトの違い

「ECサイトはWEBサイトじゃないの？」と疑問に思うかもしれません。

しかし、WEBサイトはWEBページの集まりを意味するため、ECサイトもWEBサイトの1つです。

WEBサイトの中で買い物ができるものをECサイトと呼ぶ、と覚えておきましょう。

経済産業省によるECの市場規模データ

経済産業省によると、2020年の日本のBtoC（個人顧客相手のビジネス）におけるEC市場規模は19.3兆円（前年19.4兆円、前年比0.43%減）でした。一方、BtoB（法人顧客相手のビジネス）のEC市場規模は334.9兆円（前年353.0兆円、前年比5.1%減）となりました。

BtoCのEC、BtoBのECとも2013年以降増加傾向にありましたが、コロナウイルス感染拡大が市場経済に大きな影響を及ぼしました。市場規模は若干の縮小を余儀なくされたものの、BtoB市場でのEC化率は、33.5%で前年比1.8ポイント増となり、今後もEC領域での取引は伸長すると予測されます。

また、分野別の市場規模及びEC化率は次のとおりです。

物販系分野	12兆2,333億円で、伸び率21.71％（EC化率8.08％、前年比2兆1,800億円増）
サービス分野	4兆5,832億円で、伸び率-36.05%（前年対比2兆584億円減）
デジタル分野	2兆4,614億円で、伸び率0.43％（前年対比3,192億円増）

物販系分野の伸び率が21％と大きく伸びたものの、飲食や旅行などが感染症対策によって制限されたため、サービス系分野は逆に大幅に減少しています。
今後、ウィズコロナで経済活動が回復できれば、徐々に戻ると考えられますが世界情勢など不安定要素も多いため、状況を見ながら経営方針を定めていく必要があるでしょう。

2018.02.09

【2024年版業界別分析】日本のEC市場規模とEC化率はこれからも伸びる？

ECサイトは、訪問者がいつでも・どこでも閲覧することができます。そして、企業の営業日/時間に関わらず、商品やサービスを提供できます。 2023年のEC市場規模は国内外で伸長しており、今後も緩やかに成長を遂げていくことが予測されます。...

ECの分類

ECはその販売の形態から、
大きく5つに分類することができます。

01　自社で販売するための単店舗型のECサイト

ECパッケージの標準形式がこれにあたります。いわゆる単店舗SHOP型と呼ばれ、自社の商品を直接売る為に1店舗を基準として構築してされるパッケージです。

02　複数店舗モール型EC

楽天やYahoo!ショッピングのように複数店舗が参加するショッピングモールから、複数ブランドごとのショップ展開のような自社ショッピングモールまで、様々な運営方法に対応可能な、複数店舗、ショッピングモール型のECパッケージです。
現在ではこのモール型を採用する企業が多く、ECサイトと言えばこれという現状です。

■特集：ECモール■

03　BtoB ECサイト型

例えば、卸売りや仕入れ用のB2B向けのECサイトはもちろん、購買部などにご利用頂いてるWeb調達システム、企業内の福利厚生のための社内販売システムなどを構築できるB2B向けのECパッケージがこれにあたります。
ECサイト構築パッケージのOrange ECにおいては、Orange EC BtoBがこれにあたります。

■特集：BtoB ECサイト■

04　オムニチャネル型 EC

オムニチャネルという言葉をご存知でしょうか？オムニチャネルとは、ネットとリアルの両方に複数存在している顧客との接点（チャネル）を全て有効につなげて、連携を強化し、顧客満足度を向上させると共に、売り上げを最大化する施策の事です。
これを前述したECサイトパッケージのモール型と、実店舗のPOSシステムやオーダーエントリーシステム、そのほか基幹システムなども連携して実現するオールインワンパッケージが、このオムニチャネル型ECサイトです。

■特集：ECから考えるオムニチャネル・OMO■

05　グローバル対応越境EC

近年では、インバウンド・ビジネスという言葉が多く語られているように、海外から日本にくるお客さまに向けた様々なビジネスが展開されています。こうした需要に適切に対処するとともに、前述のオムニチャネルを組み合わせることで、例えば免税対応や国外への配送、帰国後の会員登録したサイトでのサイドの購入など、あらゆる顧客のチャネルに対処できるECサイトパッケージです。

代表的EC企業の一覧

Eコマースには大規模なサイトがいくつかあります。
ここでは大規模な代表的EC企業についてご紹介します。
以下ネットショップ担当者フォーラムから引用した、Eコマース通販の売上ランキングベスト30をご紹介します。

引用元:
ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4751

順位	社名	PC+モバイル売上高（単位：百万円）
1位	アマゾンジャパン	1,744,300
2位	ヨドバシカメラ	138,000
3位	ZOZO	125,517
4位	ビックカメラ	108,100
5位	ユニクロ	83,200
6位	デル	63,200
7位	オイシックス・ラ・大地	61,340
8位	ディノス・セシール	58,165
9位	ジャパネットたかた	58,000
10位	上新電機	57,134
11位	千趣会	49,000
11位	ジュピターショップチャンネル	49,000
13位	アスクル	48,620
14位	マウスコンピューター	47,015
15位	イトーヨーカ堂	45,160
16位	キタムラ	45,000
16位	ヤマダ電機	45,000
18位	ニトリ	44,300
19位	MOA	37,133
20位	QVCジャパン	33,600
21位	ベルーナ	30,154
22位	アイリスプラザ	30,000
23位	ベイクルーズ	28,400
24位	オルビス	25,667
25位	オンワードホールディングス	25,308
25位	ニッセン	25,000
27位	CROOZ SHOPLIST	24,583
28位	マガシーク	24,387
29位	サードウェーブ	23,500
30位	セブン・ミールサービス	23,3971

ご覧のように、Amazonがダントツで1位となっています。
日本でオムニチャネルを早くから仕掛けてきたヨドバシカメラが2位ですね。家電量販店大手は他にもビックカメラ、上新電機、ヤマダ電機が軒並みランクインしているのも特徴的です。
また、ZOZOやユニクロなど、大手アパレル企業も上位にランクインしています。家電ジャンルやアパレルはEC化率の高い商品カテゴリですので、当然の結果かもしれません。

このように、ランキングからさまざまな態様が見て取れます。

ECの市場規模拡大につながるスマホの普及とオムニチャネル

ECの市場規模の拡大において、オムニチャネルという概念が後押しをしています。
オムニチャネルとは、店舗やイベント、ネットやモバイルなどのチャネルを問わず、あらゆる場所でお客さまと接点をもとうとする考え方・戦略のことです。

オムニチャネルで使われるチャネルには、

店舗

ネット（通販サイト、ファンサイト、コーポレートサイトなど）

カタログ

モバイルアプリ

マスメディア

コールセンター

屋外広告

デジタルサイネージ

などがあります。ネット、リアルに関わらず、あらゆるチャネルでお客さまとの接点をもつのがオムニチャネルです。

マルチチャネルとオムニチャネルの違い

しばしばマルチチャネルと同じだと思われることがありますが、マルチチャネルとオムニチャネルは以下の点で違っています。

マルチチャネル：単純にチャネルの数を増やして多角に展開する

オムニチャネル：全てのチャネルを連携させて顧客にアプローチする

オムニチャネルでは、複数のチャネルを横断した一貫性のある購買体験を提供して、商品やお客さま情報の管理などをシームレスに行います。そしてお客さまにさらなる利便性と満足度を提供することが可能です。また、売上アップ・顧客のファン化にもつながります。

また、オムニチャネルという考え方が生まれた要因のひとつに、スマートフォンによってお客さまの行動が多様になったことがあります。

ユーザーはスマホ1台あれば、購入に必要な情報を集めて、そのまま買い物まで可能になりました。オフライン（店舗など）もオンライン（Eコマースサイトなど）も、ほしいものを買う数ある方法の1つになったのです。

これにより、小売業は「どこで何を売るか」という考え方から「誰にどうやって買ってもらうか」という考え方にシフトするようになりました。

2017.11.21

次世代の小売戦略：オムニチャネル導入における発展と可能性

リアルとネットには境界線があるのが当たり前……その常識は、この数年で大きく変わってきました。あらゆる販売経路を統合しようというオムニチャネルも、その変革の旗頭のひとつです。実店舗というリアルと、オンライン通販というネットの世界は、...

ECの登場による2つのメリット

ECの登場により、実店舗での小売業とは違ったメリットも生まれました。

メリット１：リアルの実店舗がなくても売買、取引ができる

ECの登場により、以下のような取引面で事業者、顧客ともに大きなメリットを得ました。

どこでも取引ができる

EC登場まではリアルの実店舗で直接取引をすることが主流でした。
しかし、近くに店舗がないと売買取引をすることができず、事業者からしたら店舗を増やすのにコストがかかったり、海外展開も用意にはできませんでした。
顧客側も、売買取引をするために店舗まで足を運ばなければ行けなかったため、どうしてもほしい商品ベースで考えると、取引に相当の労力がかかっていました。

しかし、EC登場後は、自宅や好きな場所にいながら、スマートフォンやPCで売買取引ができ、事業者側としては海外への商品展開は容易となり、購買者側は好きなものを好きな場所で好きな時に購買できるようになりました。

【コラム：ECの登場と競争の激化】

ECの登場により、安くいつでもどこでも売買取引ができるようになったため、事業者競争は激化の一途をたどっています。
ECの登場後すぐはスマホやPCでインターネットを使っていつでも、どこでもすぐにものが買えるというだけで優位性が確保できましたが、ECでのビジネスは参入障壁が低いため、その後ネットショップが急激に増え、価格競争は激しくなり、多くのネットショップが疲弊する事態に陥りました。
今は、単に価格が安ければいいというものではなく、コモディティ化を避け、商品自体のオリジナリティや付加価値、ブランディングや利便性の向上が無ければ競争に勝つことはできません。
今からEC業界に参入する場合、コンセプトを明確にし、デジタルマーケティングでしっかり販促していく必要があります。

メリット２：顧客情報を用いた様々な販売施策

リアルの実店舗で買い物をすると、POSレジで会計をした際に、そのデータが蓄積されていきます。同様にECも購買すれば、そのデータがデータベースに記録されていきます。しかしリアルの実店舗以上に、より具体的にどのページから流入してきて、何を比較して、何を購買し、そして今後何がほしいのかまで、顧客の情報がすべてわかるのがECの特徴です。
そのため、オンライン上での行動がログとしてすべて記録され、次回の購買施策に活用するなどすることで、リピート率を向上させ、LTVを最大化していくことができます。

【コラム：リアル実店舗とECの情報の統合】

実店舗とEC店舗の情報が一元化されていない場合、
せっかく多角的なチャネルを持っていても、データ統合が行われていないと、下記のような事態が起こってしまいがちです。

重複した顧客情報を持つため、顧客イメージを正確につかめず、マーケティングに活かせない
連携していないシステムの顧客情報を一元化するためには、人間が手作業で入力するため余分な人件費がかかる
入力ミスがあると、情報が不正確になる
在庫マスタを一元化できないため商品在庫がタイムリーに管理できず、クレーム要因になる

このような事態を解消する施策の1つが、基幹システムの連携によるデータの一元化です。

2017.05.25

ECサイトと基幹システム連携で情報の一元化

EC店舗を運営して、売上が順調に伸びていくと最初に悩まされる問題が管理情報の複雑さです。ECは自社独自のECサイトだけで商品を販売するケースは稀で、大多数のお店が実店舗やyahooショップ、楽天市場、amazonなどECモールへの出店で複...

顧客情報を用いたシステム活用

CRMやSFA、CTIやマーケティングオートメーションなどを有効活用し、顧客情報を分析して、一人ひとりに最適な提案をすることができます。
会社にとって顧客情報は資産ですが、その資産が適切に管理されているか否かで価値が大きく変わります。

適切な顧客情報の管理は貴重なデータとしてさらなる売上げアップにつながります。
しかし、もし適切に顧客情報を管理していないならば、それは価値のない無機質なデータとなります。

以下の記事を参考に、ぜひ眠っている顧客情報を改めて整理し、新しい売上げにつなげるべくアクションを起こしましょう。

■顧客情報管理の目的と方法。CRMツールを利用する意義とは

■CTIとは？コールセンターの顧客満足度をアップさせるCTIシステム5選

■EコマースサイトでのCRMデータ活用術

■マーケティングオートメーション導入～３つのメリットと選び方のポイント～

Eコマースの抱える問題点とは

Eコマースは便利なことばかりではなく、以下のような問題も抱えています。

Eコマースの問題1、ECサイトの構築費用や維持するための設備投資がかかる

ECサイトの構築にあたっては、自社に一番適しているウェブサイトの構築方法を選び、サーバーやシステムの整備、ウェブサイトのデザインを行います。
その際、要望が細かくあるほど費用はかさみます。
また、あらかじめどれだけ堅固なECサイトを構築したとしても、トラブルが発生することはあります。
そのために備えて、保守が必要になります。
また昨今の一番の課題である人材の不足を補い、きちんとした成果をあげるには、運用を外注に出したりする必要もあります。
こうしてECサイトを運用していくにはそれなりの費用がかかって来ます。

ECの問題2、ECのコモディティ化

前述の通り、参入障壁が低いため、さまざまな業態でEコマースに参入する業者が増えてきました。
そのため、価格競争や付加価値競争になり、コモディティ化（普遍化、汎用化）してしまうといった問題点があります。
ECがコモディティ化を避け、商品自体のオリジナリティや付加価値、ブランディングや利便性の向上を得るためには、コンセプトを明確にし、デジタルマーケティングでしっかり販促していく必要があります。

Eコマースの問題3.セキュリティのためのシステムが必要

個人情報保護が叫ばれて久しいですが、セキュリティ対策をしているつもりでも、情報漏えいは様々な理由で起こります。

派遣社員がUSBメモリで持ち出した顧客名簿

データベースへの不正アクセスが原因で個人情報が流出

アプリケーションのシステム脆弱性を突かれる

不正アクセスを引き起こした内部要因

エクセルファイルの操作ミスでマイナンバー漏えい

不正アクセスによる個人情報漏えい

被害総額500億を超える仮想通貨の不正取引が発生

だからこそ、以下のようなセキュリティ対策システムが重要になります。

ECサイトのプログラムの脆弱性を解消する

サイトの管理パスワードの厳重な管理を行う

サーバのOSやプログラムに適切にアップデートを適用する

サイトやサーバ、ネットワークへの不正アクセスを検知する仕組みの導入

トークン決済対応

詳しくは以下を参照してみてください。

2017.03.08

ECサイトのセキュリティ対策～個人情報漏えい事件から考える～

個人情報保護が叫ばれて久しいですが、セキュリティ対策をしているつもりでも、情報漏えいは様々な理由で起こります。近年起こった情報漏えい事故・事件をまとめますので、どのような対策が考えられるかを考えていきましょう。個人情報漏えいはど...

こうした対策システムにも費用がかかります。

まとめ

ECはさらなる進化を続けており、昨今では店員の顔が見えないという顧客の不安に対処するAIチャットボットの登場や、芸能人などが着ている服を動画からそのまま購入できる動画コマース、インフルエンサーによるライブコマースなど、顧客を中心にした様々なECが登場しています。今後も顧客を中心に、さらに様々な種類のECが登場し、市場はさらに利便性を向上させていくことは間違いないでしょう。