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EC「Electronic Commerce」とは?基礎知識から最新の市場動向まで【徹底解説】

【目次】

EC【Electronic Commerce】とは?

EC【Electronic Commerce】とは、PCやスマホ、タブレットなどのデバイスからインターネット上でものやサービスなどを売買したり、取引したりすること全般を指します。
直訳すると、電子商取引となります。
ネットショップや、Eコマース、ネット通販等がこのEC【Electronic Commerce】に該当します。
大きく3つに分類され、企業同士の取引を「B to B」(Business to Business)、企業・消費者間の取引を「B to C」(Business to Consumer)、消費者同士の取引を「C to C」(Consumer to Consumer)と呼びます。

ECと略す言葉

ここでちょっと豆知識。同じくECと略す言葉は、(European Communities)欧州諸共同体などがありますので、参考までに以下ECと略す言葉を掲載してみますね。

欧州諸共同体(European Communities)
欧州共同体(European Community)
欧州委員会(European Commission)
欧州理事会(European Council)
電車(Electric Car)
電子商取引(Electronic Commerce)
エクアドル共和国の国名コード
電気伝導度(Electric Conductivity)
電子捕獲(Electron capture)
ユーロシティ(EuroCity)(ヨーロッパ都市間特急列車)
エンドカード(End Card)
展開分類法(Expansive Classification)の略
EC番号(Enzyme Commission number)(EC number)
総合格闘技の大会、エクストリーム・チャレンジの略称。
エターナルカオスNEO(Eternal Chaos)の略称(オンラインゲーム)
緊急避妊(Emergency Contraception)の略称。

EとCの頭文字を持つ言葉が「EC」と略される傾向にあります。

ECの市場規模

経済産業省によると、2017年の日本のBto C(個人顧客相手のビジネス)におけるEC市場規模は16.5兆円(前年15.1兆円、前年比9.1%増)でした。一方、Bto B(法人顧客相手のビジネス)のEC市場規模は317.2兆円(前年291.0兆円、前年比9.0%増)となりました。

両方とも前年、前々年に引き続高い伸び率を示しています。消費者が楽天やAmazonなどを日常的に使うようになるとともに、専門性の高いECが市場のさまざまなセグメントのニーズに対応して市場規模を拡大させていることがわかります。

また、分野別の市場規模及びEC化率は次のとおりです。

物販系分野 兆6,008億円で、伸び率7.5%(前年対比5,965億円増)
サービス分野 5兆9,568億円で、伸び率11.3%(前年対比6,036億円増)
デジタル分野 1兆9,478億円で、伸び率9.5%(前年対比1,696億円増)

物販系分野の伸び率が2016年度に10.6%と2桁台だったのが、2017年度では7.5%と伸び率が鈍化しました。
原因としては、売上がネットのものもリアルで計上されてしまうなどがあります。

ECの分類

ECはその販売の形態から、
大きく5つに分類することができます。

01 自社で販売するための単店舗型のECサイト

ECパッケージの標準形式がこれにあたります。いわゆる単店舗SHOP型と呼ばれ、自社の商品を直接売る為に1店舗を基準として構築してされるパッケージです。ECサイト構築パッケージのOrange ECにおいては、Orange EC SHOPがこれにあたります。
Orange EC SHOPについてはこちら 

02 複数店舗モール型EC

楽天やYahoo!ショッピングのように複数店舗が参加するショッピングモールから、複数ブランドごとのショップ展開のような自社ショッピングモールまで、様々な運営方法に対応可能な、複数店舗、ショッピングモール型のECパッケージです。ECサイト構築パッケージのOrange ECにおいては、Orange EC Mallがこれにあたります。
https://ec-orange.jp/ec-media/?page_id=15399
現在ではこのモール型を採用する企業が多く、ECサイトと言えばこれという現状です。

Orange EC MALLはこちら

03 BtoB ECサイト型

例えば、卸売りや仕入れ用のB2B向けのECサイトはもちろん、購買部などにご利用頂いてるWeb調達システム、企業内の福利厚生のための社内販売システムなどを構築できるB2B向けのECパッケージがこれにあたります。
ECサイト構築パッケージのOrange ECにおいては、Orange EC BtoBがこれにあたります。

Orange EC BtoBはこちら

04 オムニチャネル型 EC

オムニチャネルという言葉をご存知でしょうか?オムニチャネルとは、ネットとリアルの両方に複数存在している顧客との接点(チャネル)を全て有効につなげて、連携を強化し、顧客満足度を向上させると共に、売り上げを最大化する施策の事です。
これを前述したECサイトパッケージのモール型と、実店舗のPOSシステムやオーダーエントリーシステム、そのほか基幹システムなども連携して実現するオールインワンパッケージが、このオムニチャネル型ECサイトです。 ECサイト構築パッケージのOrange ECにおいては、Orange EC オムニがこれにあたります。

Orange EC オムニはこちら

05 グローバル対応越境EC

近年では、インバウンド・ビジネスという言葉が多く語られているように、海外から日本にくるお客さまに向けた様々なビジネスが展開されています。こうした需要に適切に対処するとともに、前述のオムニチャネルを組み合わせることで、例えば免税対応や国外への配送、帰国後の会員登録したサイトでのサイドの購入など、あらゆる顧客のチャネルに対処することができるECサイトパッケージです。
ECサイト構築パッケージのOrange ECにおいては、Orange EC inbound/omni channelがこれにあたります。

Orange EC inbound/omni channelはこちら

代表的ECと売上ランキング30

ECには大規模なサイトがいくつかあります。
ここでは大規模な代表的ECについてご紹介します。
以下ネットショップ担当者フォーラムから引用した、EC 通販の売上ランキングベスト30をご紹介します。

引用元:
https://netshop.impress.co.jp/node/4751
調査期間:2017年6月~2018年5月に迎えた決算期 / (*)売上高はインプレス社推定

順位 社名 PC+モバイル売上高(単位:百万円)
1位 アマゾンジャパン 1,176,800
2位 ヨドバシカメラ 108,000
3位 スタートトゥデイ 76,393
4位 千趣会 73,782
5位 Rakuten Drect 60,000*
6位 ディノス・セシール 58,260*
7位 上新電機 55,000
8位 デル 50,000
9位 ジャパネットたかた 49,840
10位 イトーヨーカドー 47,396
11位 ユニクロ 42,167
12位 キタムラ 40,478
13位 アスクル 39,016*
14位 ジュピターショップチャンネル 38,730
15位 ニッセン 35,500*
16位 ビックカメラ 35,000*
17位 マウスコンピューター 32,615
18位 QVCジャパン 29,430*
19位 MOA 28,935
20位 セブン・ミールサービス 26,678
21位 オルビス 25,630*
22位 ピュアクリエイト 25,000
23位 オイシックスドット大地 23,016
24位 ニトリ 22,600
25位 エディオン 22,000*
25位 TSUTAYA 22,000*
27位 ディーエイチシー 21,700*
28位 丸井グループ 20,890
29位 ストリーム 20,115
30位 ドスパラ 20,000*

ご覧のように、Amazonがダントツで1位となっています。
日本でオムニチャネルを早くから仕掛けてきたヨドバシカメラが2位ですね。
また、ZOZOTOWNで有名なスタートトゥデイ(現株式会社ZOZO)も、急速な成長を見せて3位につけています。

逆にセブン&アイはオムニチャネルを取り入れて早くから仕掛けて来ましたが、実際あまり成功しておらず、10位に甘んじています。
このように、ランキングからさまざまな態様が見て取れます。

ECの市場規模拡大につながるスマホの普及とオムニチャネル

ECの市場規模の拡大において、オムニチャネルという概念が後押しをしています。
オムニチャネルとは、店舗やイベント、ネットやモバイルなどのチャネルを問わず、あらゆる場所でお客さまと接点をもとうとする考え方・戦略のことです。

オムニチャネルで使われるチャネルには、

  • 店舗
  • ネット(通販サイト、ファンサイト、コーポレートサイトなど)
  • カタログ
  • モバイルアプリ
  • SNS
  • マスメディア
  • コールセンター
  • 屋外広告
  • デジタルサイネージ

などがあります。ネット、リアルに関わらず、あらゆるチャネルでお客さまとの接点をもつのがオムニチャネルです。

マルチチャネルとオムニチャネルの違い

しばしばマルチチャネルと同じだと思われることがありますが、マルチチャネルとオムニチャネルは以下の点で違っています。

  • マルチチャネル 単純にチャネルの数を増やして多角に展開する
  • オムニチャネル 全てのチャネルを連携させて顧客にアプローチする

オムニチャネルでは、複数のチャネルを横断した一貫性のある購買体験を提供して、商品やお客さま情報の管理などをシームレスに行います。そしてお客さまにさらなる利便性と満足度を提供することが可能です。また、売上アップ・顧客のファン化にもつながります。

また、オムニチャネルという考え方が生まれた要因のひとつに、スマートフォンによってお客さまの行動が多様になったことがあります。

ユーザーはスマホ1台あれば、購入に必要な情報を集めて、そのまま買い物まで可能になりました。オフライン(店舗など)もオンライン(ECサイトなど)も、ほしいものを買う数ある方法の1つになったのです。

これにより、小売業は「どこで何を売るか」という考え方から「誰にどうやって買ってもらうか」という考え方にシフトするようになりました。

ECの登場による2つのメリット

ECの登場により、実店舗での小売業とは違ったメリットも生まれました。

メリット1:リアルの実店舗がなくても売買、取引ができる

ECの登場により、以下のような取引面で事業者、顧客ともに大きなメリットを得ました。

どこでも取引ができる

EC登場まではリアルの実店舗で直接取引をすることが主流でした。
しかし、近くに店舗がないと売買取引をすることができず、事業者からしたら店舗を増やすのにコストがかかったり、海外展開も用意にはできませんでした。
顧客側も、売買取引をするために店舗まで足を運ばなければ行けなかったため、どうしてもほしい商品ベースで考えると、取引に相当の労力がかかっていました。

しかし、EC登場後は、自宅や好きな場所にいながら、スマートフォンやPCで売買取引ができ、事業者側としては海外への商品展開は容易となり、購買者側は好きなものを好きな場所で好きな時に購買できるようになりました。

【コラム:ECの登場と競争の激化】

ECの登場により、安くいつでもどこでも売買取引ができるようになったため、事業者競争は激化の一途をたどっています。
ECの登場後すぐはスマホやPCでインターネットを使っていつでも、どこでもすぐにものが買えるというだけで優位性が確保できましたが、ECでのビジネスは参入障壁が低いため、その後ネットショップが急激に増え、価格競争は激しくなり、多くのネットショップが疲弊する事態に陥りました。
 今は、単に価格が安ければいいというものではなく、コモディティ化を避け、商品自体のオリジナリティや付加価値、ブランディングや利便性の向上が無ければ競争に勝つことはできません。
 今からEC業界に参入する場合、コンセプトを明確にし、デジタルマーケティングでしっかり販促していく必要があります。

メリット2:顧客情報を用いた様々な販売施策

リアルの実店舗で買い物をすると、POSレジで会計をした際に、そのデータが蓄積されていきます。同様にECも購買すれば、そのデータがデータベースに記録されていきます。しかしリアルの実店舗以上に、より具体的にどのページから流入してきて、何を比較して、何を購買し、そして今後何がほしいのかまで、顧客の情報がすべてわかるのがECの特徴です。
そのため、オンライン上での行動がログとしてすべて記録され、次回の購買施策に活用するなどすることで、リピート率を向上させ、LTVを最大化していくことができます。

【コラム:リアル実店舗とECの情報の統合】

実店舗とEC店舗の情報が一元化されていない場合、
せっかく多角的なチャネルを持っていても、データ統合が行われていないと、下記のような事態が起こってしまいがちです。

重複した顧客情報を持つため、顧客イメージを正確につかめず、マーケティングに活かせない
連携していないシステムの顧客情報を一元化するためには、人間が手作業で入力するため余分な人件費がかかる
入力ミスがあると、情報が不正確になる
在庫マスタを一元化できないため商品在庫がタイムリーに管理できず、クレーム要因になる

このような事態を解消する施策の一つが、基幹システムの連携によるデータの一元化です。

顧客情報を用いたシステム活用

CRMやSFA、CTIやマーケティングオートメーションなどを有効活用し、顧客情報を分析して、一人ひとりに最適な提案をすることができます。
会社にとって顧客情報は資産ですが、その資産が適切に管理されているか否かで価値が大きく変わります。

適切な顧客情報の管理は貴重なデータとしてさらなる売上げアップにつながります。
しかし、もし適切に顧客情報を管理していないならば、それは価値のない無機質なデータとなります。

以下の記事を参考に、ぜひ眠っている顧客情報を改めて整理し、新しい売上げにつなげるべくアクションを起こしましょう。

顧客情報管理の目的と方法。CRMツールを利用する意義とは

CTIとは?コールセンターの顧客満足度をアップさせるCTIシステム5選

ECサイトでのCRMデータ活用術

マーケティングオートメーション導入~3つのメリットと選び方のポイント~

ECの抱える問題点とは

ECの問題1、ECの構築費用や維持するための設備投資がかかる

EC 構築にあたっては、自社に一番適しているウェブサイトの構築方法を選び、サーバーやシステムの整備、ウェブサイトのデザインを行います。
その際、要望が細かくあるほど費用はかさみます。
また、あらかじめどれだけ堅固なEC を構築したとしても、トラブルが発生することはあります。
そのために備えて、保守が必要になります。
また昨今の一番の課題である人材の不足を補い、きちんとした成果をあげるには、運用を外注に出したりする必要もあります。
こうしてECを運用していくにはそれなりの費用がかかって来ます。

EC の問題2、ECのコモディティ化

前述の通り、参入障壁が低いため、さまざまな業態でEC に参入する業者が増えてきました。
そのため、価格競争や付加価値競争になり、コモディティ化(普遍化、汎用化)してしまうといった問題点があります。
ECがコモディティ化を避け、商品自体のオリジナリティや付加価値、ブランディングや利便性の向上を得るためには、コンセプトを明確にし、デジタルマーケティングでしっかり販促していく必要があります。

EC の問題3.セキュリティのためのシステムが必要。

個人情報保護が叫ばれて久しいですが、セキュリティ対策をしているつもりでも、情報漏えいは様々な理由で起こります。

  • 派遣社員がUSBメモリで持ち出した顧客名簿
  • データベースへの不正アクセスが原因で個人情報が流出
  • アプリケーションのシステム脆弱性を突かれる
  • 不正アクセスを引き起こした内部要因
  • エクセルファイルの操作ミスでマイナンバー漏えい
  • 不正アクセスによる個人情報漏えい
  • 被害総額500億を超える仮想通貨の不正取引が発生

だからこそ、以下のようなセキュリティ対策システムが重要になります。

  • ECサイトのプログラムの脆弱性を解消する
  • サイトの管理パスワードの厳重な管理を行う
  • サーバのOSやプログラムに適切にアップデートを適用する
  • サイトやサーバ、ネットワークへの不正アクセスを検知する仕組みの導入
  • トークン決済対応

詳しくは以下を参照してみてください。

こうした対策システムにも費用がかかります。

まとめ

ECはさらなる進化を続けており、昨今では店員の顔が見えないという顧客の不安に対処するAIチャットボットの登場や、芸能人などが着ている服を動画からそのまま購入できる動画コマース、インフルエンサーによるライブコマースなど、顧客を中心にした様々なECが登場しています。
今後も顧客を中心に、さらに様々な種類のECが登場し、市場はさらに利便性を向上させていくことは間違いないでしょう。

PR:「Orange EC」のパッケージ販売に加え、多くの構築ノウハウを生かした受託開発をおこないます。

>>お問合せはこちらから

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